事務の職業
このサイトで紹介している事務分野の20職業です。職業名から、仕事内容・給与・必要なスキルの詳しいページに進めます。
20職業
| 一般事務 | 541万円 | 0.34倍※6 | 2,639,330人 |
| 総務事務 | 525万円※1 | 0.34倍※6 | 1,057,330人※9 |
| 人事事務 | 525万円※1 | 0.34倍※6 | 1,057,330人※9 |
| 営業事務 | 525万円※2 | 1.00倍※7 | 872,440人※10 |
| 貿易事務 | 525万円※2 | 1.00倍※7 | 872,440人※10 |
| 秘書 | 592万円 | 0.34倍※6 | 3,737,860人※11 |
| 受付事務 | 353万円 | 0.34倍※6 | 369,800人 |
| データ入力 | 429万円参考値 | 0.33倍 | 155,710人 |
| 銀行等窓口事務 | 512万円 | 0.62倍 | 1,523,600人 |
| 損害保険事務 | 525万円※2 | 1.00倍※7 | 872,440人※10 |
| コールセンターオペレーター | 407万円※3 | 0.34倍※6 | 292,540人※12 |
| 通信販売受付事務 | 407万円※3 | 0.34倍※6 | 292,540人※12 |
| 学校事務 | 529万円※4 | 0.34倍※6 | 3,737,860人※11 |
| 生産・工程管理事務 | 544万円※5 | 1.39倍※8 | 584,650人※13 |
| 出荷・受荷事務 | 544万円※5 | 1.39倍※8 | 584,650人※13 |
| 旅行会社カウンター係 | 525万円※2 | 1.00倍※7 | 872,440人※10 |
| 学校事務（私立大学） | 529万円※4 | 0.34倍※6 | 3,737,860人※11 |
| 総務課長 | 967万円 | 0.96倍 | 120,420人 |
| 郵便局郵便窓口業務 | 580万円 | 3.05倍 | 146,590人 |
| 検針員 | 547万円参考値 | 3.14倍 | 34,250人 |
当てはまる職業がありません。ことばを変えてお試しください。
列の見出しを押すと並べ替えられます(数値のない職業は最後)。公務員の月額は年収ではないため、年収の並べ替えでは最後になります。 統計に職業ごとの区分がない職業は、より広い区分の数値(同じ区分の職業と同じ数字)なので、並べ替えた順は職業そのものの順位ではありません。
※印:同じ統計区分の数値を表示している職業(13組)
統計に職業ごとの区分がないため、次の職業は同じ統計区分の数値を表示しています(そのため同じ数字になります)。スキル・知識は職業ごとに違います。
- ※1年収:「庶務・人事事務員」の数値 — 総務事務、人事事務
- ※2年収:「営業・販売事務従事者」の数値 — 営業事務、貿易事務、損害保険事務、旅行会社カウンター係
- ※3年収:「電話応接事務員」の数値 — コールセンターオペレーター、通信販売受付事務
- ※4年収:「その他の一般事務従事者」の数値 — 学校事務、学校事務（私立大学）
- ※5年収:「生産関連事務従事者」の数値 — 生産・工程管理事務、出荷・受荷事務
- ※6有効求人倍率:「一般事務従事者」の数値 — 一般事務、総務事務、人事事務、秘書、受付事務、コールセンターオペレーター、通信販売受付事務、学校事務、学校事務（私立大学）
- ※7有効求人倍率:「営業・販売事務従事者」の数値 — 営業事務、貿易事務、損害保険事務、旅行会社カウンター係
- ※8有効求人倍率:「生産関連事務従事者」の数値 — 生産・工程管理事務、出荷・受荷事務
- ※9就業者数:「庶務・人事事務員」の数値 — 総務事務、人事事務
- ※10就業者数:「営業・販売事務従事者」の数値 — 営業事務、貿易事務、損害保険事務、旅行会社カウンター係
- ※11就業者数:「その他の一般事務従事者」の数値 — 秘書、学校事務、学校事務（私立大学）
- ※12就業者数:「電話応接事務員」の数値 — コールセンターオペレーター、通信販売受付事務
- ※13就業者数:「生産関連事務従事者」の数値 — 生産・工程管理事務、出荷・受荷事務
一部の職業は、統計に専用の区分がないため、より広い職種の数値です。 「参考値」は、統計上のぶれ(標準誤差率)が5%を超える区分です。 年収は会社などに雇われて働く人の給与で、事業主の収入は含みません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額(2025年、平均)。有効求人倍率は2025年平均、就業者数は2020年。