統計の読み方
このサイトの数字は、国の統計と公的なデータベースをもとに作成しています。ここでは、数字がどこから来て、どう計算され、どこまで信頼できるのかを説明します。
1. 使っている統計
| 統計 | 作っている機関 | このサイトで使う内容 | 年 |
|---|---|---|---|
| 賃金構造基本統計調査 | 厚生労働省 | 年収、年齢別・男女別・企業規模別の年収、標準誤差率 | 2023〜2025年 |
| 職業安定業務統計(一般職業紹介状況) | 厚生労働省 | 有効求人倍率 | 2023〜2025年 |
| 国勢調査 | 総務省統計局 | 就業者数、働き方の内訳 | 2010〜2020年 |
| 職業情報提供サイト(job tag) | 厚生労働省(データは独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)が作成) | 仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格 | 職業ごとに異なる |
賃金構造基本統計調査と国勢調査は、統計法で特に重要な統計として定められた「基幹統計」です。 職業安定業務統計は、全国のハローワークで受け付けた求人と求職を集計した業務統計です。 統計の数字はe-Stat(政府統計の総合窓口)から取得しています。
このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。
2. 年収の目安の計算方法
年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額)× 12 + 年間賞与その他特別給与額
- 月額は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか、残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。2025年の数字なら、賞与は2024年分です。
- 対象は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 統計は「年収」そのものを公表していないため、この計算はrokudakaが行っています。6月の給与を12倍しているので、月によって給与が大きく変わる仕事では、実際の年収とずれることがあります。
3. 平均と中央値
このサイトの年収は平均です。平均は、一部の高い人に引っ張られて、多くの人の実感より高く出ることがあります。
例(実際のデータではありません):5人の年収が 300万円、350万円、400万円、450万円、1500万円 のとき
- 平均:600万円(1人の高い年収に引っ張られる)
- 中央値(真ん中の人):400万円
賃金構造基本統計調査は職種別の中央値も公表していますが、このサイトでは現在、年齢別・男女別などと同じ形で比べられる平均を表示しています。
4. 標本調査と「参考値」
賃金構造基本統計調査は、全国の事業所から一部を選んで調べる標本調査です。2025年は79,321事業所を無作為に選び、59,836事業所から回答がありました(有効回答率75.4%)。 どの事業所が選ばれたかによって、平均の数字は実際の値から少しずれます。
このずれの目安が標準誤差率で、厚生労働省が職種ごとに公表しています。2025年の職種別の標準誤差率は、中央値が2.04%です。 このサイトでは、標準誤差率が5%を超える区分の年収を「参考値」として表示しています。 調べた人が少ない区分や、性質の違う職業がまとめられている区分ほど、ぶれが大きく、年ごとの変動も大きくなります。
標準誤差率の2倍を目安にすると、たとえば標準誤差率が10%の区分では、本当の平均が表示した値の上下20%くらいの幅にあると考えられます。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査 調査の概要」(2025年) / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算中央値は全職種の標準誤差率からrokudakaが計算。「参考値」の基準(5%)はrokudakaが決めたもの。
国勢調査の職業別の就業者数も、調査票の一部を抽出して集計した推計値(抽出詳細集計)です。
5. 職業の分け方の違い
統計ごとに職業の分け方(細かさ)が違います。そのため、職業によっては、その職業だけの数字がなく、より広い区分の数字を使っています。
- job tag:500以上の職業(このサイトの職業の名前と仕事内容は、job tagの分け方です)
- 賃金構造基本統計調査:145職種
- 国勢調査:302区分(職業小分類)
- 職業安定業務統計(求人倍率):69区分
広い区分の数字を使っている場合は「より広い職種の数値」と表示し、どの区分の数字かをページに書いています。 たとえば、プログラマーとシステムエンジニアは、賃金の統計ではどちらも「ソフトウェア作成者」に含まれるため、年収が同じになります。 一方、スキル・知識はjob tagが職業ごとに調べているので、違いが出ます。
6. 雇われて働く人と事業主
年収に使っている賃金構造基本統計調査の対象は、労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まないです。 開業している士業や、フリーランスとして働く人の収入は含みません。
一方、国勢調査の就業者数には、事業主・役員・家族従業者も含まれます。 職業ページの「働き方の内訳」では、その職業で雇われて働く人がどのくらいいるかを示しています。 たとえば士業では事業主が多く、年収の数字がその職業で働く人の一部だけを表していることがあります。
また、賃金構造基本統計調査は民営と公営の事業所を対象にしていますが、職種別の表の人数を国勢調査と比べると、 公立の学校など公営の職場で働く人は、ほとんど含まれていないとみられます(たとえば小・中学校の教員は、国勢調査の就業者数の約4%しか表れていません)。 教員など公営の職場が多い職業では「一部の区分の数値」と表示しています。
このほか、賃金の統計の労働者数が、国勢調査で正社員・派遣社員として働く人の50%未満の職業では、 職業ページに「この年収に表れているのは、この職業で働く人の一部です」と注記しています。従業員10人未満の小さな企業で働く人が多い職業などが当てはまります。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算小・中学校教員の割合は、賃金構造基本統計調査(2025年)の労働者数を国勢調査(2020年)の小学校・中学校教員の就業者数で割ってrokudakaが計算。
7. 有効求人倍率の見方
有効求人倍率は、仕事を探している人1人に対して、求人が何件あるかを表します。 1倍より高ければ求人のほうが多く(人手が足りない側)、1倍より低ければ仕事を探している人のほうが多い状態です。
- ハローワークで受け付けた求人・求職だけを数えたもので、民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- このサイトでは、パートタイムを含む常用の求人・求職の年平均を表示しています。
- 職業の区分が粗いため、多くの職業で、より広い区分の数字になります。
8. スキルの数値と「近さ」
スキル・知識・タスクの数値は、job tagがその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。 スキルは0〜7程度、知識は0〜5程度の水準で、数字が大きいほど、その仕事で高いレベルが求められることを表します。
「スキルが近い職業」や比較ページの「スキルの近さ」は、スキル39項目・知識33項目の水準からrokudakaが計算しています。 まず各項目を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を取り除いてから、傾向の近さ(コサイン類似度、-1〜1)を求めます。 全体の高さの差を取り除くのは、「技術系のスキルがどれも低い」といった共通点だけで、仕事の中身が違う職業が近く出てしまうのを避けるためです。
「近い」(0.6以上)「やや近い」(0.3以上)などの言葉は、rokudakaが決めた目安です。
9. 情報の時点
- 年収:2025年の調査(賞与は2024年分)。推移は2023〜2025年。
- 有効求人倍率:2023〜2025年の年平均。
- 就業者数:2020年の国勢調査(5年ごと)。推移は2010〜2020年。
- 仕事内容・道具などの解説:job tagが職業ごとに更新しており、職業ページに「〇年度時点の情報」と表示しています。
新しい統計が公表されたら、順次更新します。e-Statからのデータの取得日は2026-10-31です。
10. 資格の情報
資格ページの受験資格・受験料・試験日程・合格率は、試験の実施団体や所管省庁の公式ページで確かめた内容だけを載せています。 各項目に出典と確認日を記載しています。試験の日程や受験料は変わることがあるため、申し込みの前に実施団体の最新の案内を確認してください。
職業ページの「関連する資格」は、job tag(厚生労働省)でその職業の関連資格に挙げられているものです。