スクールカウンセラー

どんな仕事か

臨床心理に関する専門知識を活かし、学校現場で、児童や生徒及び保護者、教職員に相談・支援を行う。

不登校やいじめ、親子関係、学習関連など様々な問題や心の悩みを抱えた児童・生徒に寄り添い、専門的な知識やスキルを駆使して心のケアや早期の立ち直りを促す仕事である。

具体的には児童・生徒の相談にのり、カウンセリングを行う。また、保護者、教職員に対しては相談や専門的見地からの助言を行う。校内の会議に参加し、教職員や児童・生徒に対する研修や講話、心理上の見立てや問題への対応、さらにはストレスマネジメントの立場から予防対策を考え、事件・事故などで傷ついた心のケアを図っていく。

児童・生徒が抱えている問題や悩みは、いじめや不登校に関するものを筆頭に、友人関係や親子関係、学習問題に加え、最近では発達障害や精神疾患など問題が複雑かつ多様になっている。

スクールカウンセラーに対して特別活動や授業時間への参加を求めたり、教育相談に関する校内でのコーディネータ－の役割を期待する声が高まっている。

スクールカウンセラーの業務を1日の流れに沿ってみると、学校に出勤して、まず学年主任や養護教諭との間で児童・生徒に関する情報を交換・共有する。児童・生徒の保護者からの相談があれば対応する。また、相談室に直行してきた不登校の児童・生徒がいれば相談にのる。不登校が続いている児童・生徒に手紙を書くこともある。一連の業務を終え、校内の会議があれば出席し、その日の記録を整理して退勤という流れになっている。

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

労働条件の特徴

勤務先は全国の小中学校や高等学校である。多くの場合、週に何日か、決められた時間に非常勤職員として働いている。

賃金はほとんどの場合、時給制となっており、時給額については自治体や勤務先の学校によって異なる。

出勤日数は様々で、週8時間程度、1年契約の非常勤職員という雇用形態をとる自治体が多い。したがって、１校あたり1日の勤務時間は3～4時間であり、大半のスクールカウンセラーが2～3校を掛け持ちで担当するケースが一般的となっている。

残業は原則としてないが、緊急事態に対しては決められた勤務時間を超えて対応している。

社会的な役割が増大しており、国も体制の充実に取り組んでいる。

学校や児童・生徒を取り巻く問題が増加し、複雑化する中、心理学の専門知識を有するスクールカウンセラーの社会的な役割が増大している。国も2017年に教育分野も含め、心理的支援を必要とする者やその関係者への援助等を目的に「公認心理師法」を施行、2018年には公認心理師の第1回国家試験が実施されたほか、「教育機会確保法」に心理に関する専門家の役割が明記されるなど、体制の充実に取り組んでいる。

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

• 座り作業4.3(平均 3.2)
• 対面での議論4.2(平均 3.3)
• 他者の健康・安全への責任3.2(平均 2.5)
• ビジネスレターやメモの作成3.8(平均 3.1)
• 他者と調整し、リードする3.5(平均 3.0)
• グループやチームでの仕事3.8(平均 3.3)

全職業の平均より低い:モノ、道具、制御装置を扱う手作業、立ち作業、屋外作業

勤務のスケジュール:規則的 65%、不規則 28%、季節的 7%

一般的な就業形態

• パートタイマー44%
• 契約社員、期間従業員44%
• 自営、フリーランス33%
• 正規の職員、従業員24%
• アルバイト（学生以外）7%
• 派遣社員4%
• 経営層（役員等）2%
• アルバイト（学生）2%

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「スクールカウンセラー」だけの区分がないため、「他に分類されない専門的職業従事者」全体の数値を表示しています。

年収の推移

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「その他の専門的職業」全体の数値です。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「他に分類されない専門的職業従事者」全体の数値です。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

働き方の内訳(2020年)

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、他者の反応の理解、対人援助サービス、傾聴力です。 知識ではセラピーとカウンセリング、心理学、教育訓練が特徴的です。

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

スクールカウンセラーに就くためには、公認心理師、臨床心理士の資格が必要とされることが一般的である。臨床心理士の資格を取得するには大学を卒業後に指定大学院を修了するか、または臨床心理士養成に関する専門職大学院を修了し資格試験に合格しなければならない（*1）。

公認心理師は国家資格で、大学、大学院でそれぞれ必要な科目を履修するか、大学で必要な科目を履修後、一定期間実務経験を積むなどした後、資格試験に合格し登録簿へ登録することで名乗ることができる（*2）。

資格取得後、各自治体の教育委員会か又は私立学校の公募に応募して採用されれば、スクールカウンセラーとして活動することができる。臨床心理学の専門知識とそれに基づく分析力、見立て力や心を開かせる質問力、傾聴力が求められる。外部の協力機関への迅速・正確な対応力、チームコーディネートにも優れた技術がなければならない。さらに報告書の作成やスクールカウンセラー通信、児童・生徒への手紙などを書く文章力、また、守秘義務に対する理解が求められる。

*1　公益財団法人日本臨床心理士協会から

臨床心理士になるには

*2　一般財団法人日本心理研修センターから

公認心理師試験について

関連する資格

• 臨床心理士

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

関連団体

• 一般社団法人東京公認心理師協会
• 公益財団法人　日本臨床心理士資格認定協会
• 一般財団法人 日本心理研修センター

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

• カウンセラー（医療福祉分野）年収の目安 454万円スクールカウンセラーとくらべる →
• 児童相談所相談員年収の目安 442万円スクールカウンセラーとくらべる →
• 医療ソーシャルワーカー年収の目安 442万円スクールカウンセラーとくらべる →
• 法務技官（心理）（矯正心理専門職）年収の目安 —スクールカウンセラーとくらべる →
• 児童指導員年収の目安 442万円スクールカウンセラーとくらべる →

出典と注意

• 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
• 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
• 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
• 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)

厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。

職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)

厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。

国勢調査(e-Stat)

「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。

厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)

厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

• 賃金:「他に分類されない専門的職業従事者」の数値(より広い職種)
• 求人倍率:「その他の専門的職業」の数値(より広い職種)
• 就業者数:「他に分類されない専門的職業従事者」の数値(より広い職種)
• 年収と就業者数は、統計の「他に分類されない専門的職業従事者」の数値です。

数字の見方

• 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
• 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
• 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
• 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
• 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成