カウンセラー（医療福祉分野）
別名:公認心理師（医療福祉分野）、心理カウンセラー（医療福祉分野）、臨床心理士（医療福祉分野）
臨床心理に関する専門知識を活かし、カウンセリング等により、心や対人関係などの悩みを抱えた人への支援を行う。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見るカウンセラー（医療福祉分野）
- 年収の目安は454万円で、全職種の平均(546万円)より91万円低い水準です(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 年齢別では、20～24歳の334万円から、最も高い55～59歳の554万円まで、約1.7倍になります(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の81%で、全職種(72%)より差が小さくなっています(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 有効求人倍率は1.93倍で、職業全体(1.12倍)より高く、求人の多い側にあります(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から+12%で、働く人全体(−3%)より伸びています(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は48%で、働く人全体(45%)と同じくらいです(「その他の保健医療従事者」全体の数値)。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「他者の反応の理解」「対人援助サービス」「傾聴力」です。
- スキルが近い職業のうち、年収の目安がこの職業より高いのは、スクールカウンセラー(+129万円・参考値、くらべる)、精神科医(+1,058万円、くらべる)です。転職のしやすさや、転職後の年収を示すものではありません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。
どんな仕事か
臨床心理に関する専門知識を活かし、カウンセリング等により、心や対人関係などの悩みを抱えた人への支援を行う。
心理的なサポートへのニーズは高まる傾向にあり、カウンセラーの活躍分野は医療、福祉、教育、企業、地域コミュニティーなど広がってきている。ここでは、主に病院、クリニック等医療機関や地方自治体の精神保健福祉センター、児童相談所等に勤務するカウンセラーについて記述する＊。
医療機関では精神科医の指示により、クライアントに対し専門的技法を用いてカウンセリングを行う。カウンセリングでは対話を通してクライアントとの信頼関係を築き、クライアント自身が問題を整理し問題解決に近づくとともに、症状の緩和を促す心理的な支援を行う。心理検査等を行う場合もある。医師、看護師等他の医療スタッフともクライアントについて情報共有を行う。
地方自治体の精神保健福祉センターなどでは地域住民の相談に対応するが、本人のみならず家族等の相談に応じる場合もある。児童相談所などでは、虐待や家庭内不和・暴力から児童・子供を保護し心理面のケアを行う場合もある。
メンタルクリニックの心理カウンセラーの仕事の例でみると、当日のカウンセリングの予約状況等を確認し、必要に応じ、医師等とクライアントの状況等について情報共有の打合せを行う。メールや電話で担当するクライアントからの相談等があれば対応する。面談予約のクライアントには、事前に前回までの状況を面談記録等で確認の上、相談室で決まった時間のカウンセリングを行う。カウンセリングが終了すると面談記録を作成する。記録を整理し、クライアントの状況の見立てを行い医師等と今後のカウンセリングの進め方等を検討する。一日に複数のクライアントの面談を実施することが多い。翌日の準備や必要な事務仕事等も行う。
＊「スクールカウンセラー」「キャリアカウンセラー、キャリアコンサルタント」についてはそれぞれの職業解説を参照のこと。
よく使う道具・機材・情報技術
2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。
文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 虐待、家庭内不和・暴力を受けた児童・子どもの心理面のケアを行う。 | 78% |
| カウンセリングの内容を踏まえ患者の状況について見立てを行う。 | 93% |
| 医師、看護師等の医療スタッフと患者について情報共有する。 | 86% |
| 面談記録を作成する。 | 98% |
| 自傷他害のリスクに対応する。 | 93% |
| 精神的な疾患や治療方法について情報を収集する。 | 86% |
| 患者にカウンセリングを行う前に過去の面談記録等を確認する。 | 95% |
| 心理検査の結果を医師や患者、その家族に報告する。 | 78% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
勤務先は、精神病院、総合病院の心療内科、メンタルクリニック、地方自治体の精神保健福祉センター、児童相談所などである。職場は全国に広がっている。
就業者は、女性が多く年齢層は幅広い。
雇用形態は、病院に所属している臨床心理士であるカウンセラーは常勤職員もいるが、非常勤職員等の場合も多い。複数の職場を掛け持ちしている場合もある。
賃金は、常勤職員の場合は月給制がほとんどだが、非常勤職員では時給制、日給制が一般的であり、収入に関しては個人差が大きい。勤務形態は、クライアントが利用しやすいように、職場によっては夜間勤務や土日勤務もある。
近年は、電話のみならずインターネットを利用したカウンセリングなど手法が多様化してきている。また、日本にいる外国人の増加等により外国語でのカウンセリングのニーズもある。
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:立ち作業、モノ、道具、制御装置を扱う手作業、反復作業
勤務のスケジュール:規則的 54%、不規則 39%、季節的 8%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「カウンセラー（医療福祉分野）」だけの区分がないため、「その他の保健医療従事者」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 2.01%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 459万円 | 430万円 | 454万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 489万円 |
|---|---|
| 女 | 399万円 |
女性の年収は男性の81%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 494万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 455万円 |
| 10〜99人 | 405万円 |
企業規模による差は最大90万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「その他の保健医療従事者」全体の数値です。
2025年の有効求人倍率は1.93倍です。仕事を探している人1人に対して、1.9件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「その他の保健医療従事者」全体の数値です。
2020年の就業者数は163,750人です(うち女性48%)。2010年と比べると+12%増えています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「その他の保健医療従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45～49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は17%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は14%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 78% | 128,450人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 2% | 3,650人 |
| 事業主(人を雇っている) | 2% | 3,320人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 16% | 26,230人 |
| 家族従業者・内職など | 1% | 1,260人 |
| 不詳 | 1% | 830人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、他者の反応の理解、対人援助サービス、傾聴力です。 知識ではセラピーとカウンセリング、心理学、医学・歯学が特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
カウンセリングに関連する資格には、臨床心理士、公認心理師などがあり、この仕事に従事している者はいずれかの資格を保有している場合がほとんどである。学歴面では大卒・大学院卒の割合が高く、専攻は心理学系学部、学科の卒業者が多い。
臨床心理士は、指定大学院を修了した者でなければ受験資格が与えられない。公認心理師は、2018年に試験が開始された国家資格である。試験にはいくつかの受験区分がある。その他医療福祉分野では精神保健福祉士（PSW）が相談に対応する場合もある。
入職後は、職場でのOJTで経験を積む場合が多いが、カウンセリングのスキルの習得に際しては、先輩カウンセラーからのSVを受ける場合もある。カウンセラーとして一人前と認められるには数年の臨床経験が必要とされている。臨床経験を積んでフリーランスや独立開業する場合もある。
心理カウンセラーには、コミュニケーション能力のほかクライアントとのラポールを形成するスキル（相手の心を開かせ良好な人間関係を構築するスキル）など心理面からのアプローチ技術に加えて、継続的にクライアントに関わることができる粘り強さが求められる。面接記録等を作成する事務処理能力も必要である。また、カウンセラーには、厳重な守秘義務が課されており、個人情報保護や倫理規定の遵守などコンプライアンスに関わる高い見識も求められる。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
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- 精神科医年収の目安 1,512万円カウンセラー（医療福祉分野）とくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「その他の保健医療従事者」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:「その他の保健医療従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「その他の保健医療従事者」の数値(より広い職種)
- 年収と就業者数は、統計の「その他の保健医療従事者」の数値です。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は454万円です (月々の給与31.9万円 × 12か月 + 賞与など72万円)。統計の全144職種の中で93番目に高い水準です。
平均年齢は37.6歳、平均勤続年数は8.4年です。年齢別では55～59歳が最も高く、554万円です。