ベビーシッター
別名:チャイルドシッター、乳幼児シッター
個人宅等へ出向き、子供を預かり保育や世話をする。
サマリー
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
数字で見るベビーシッター
- 有効求人倍率は3.02倍で、職業全体(1.12倍)より高く、求人の多い側にあります(「家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から+74%で、働く人全体(−3%)より伸びています(「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は92%で、働く人全体(45%)より多くなっています(「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値)。
- 雇われて働く人は62%で、働く人全体(82%)より、事業主や役員として働く人の多い職業です(「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値)。
- 60歳以上の人が52%で、働く人全体(24%)より多い職業です(「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値)。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「他者の反応の理解」「対人援助サービス」「傾聴力」です。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。
どんな仕事か
個人宅等へ出向き、子供を預かり保育や世話をする。
預かる場所、子供、保育に係る留意点を事前に把握し、具体的な保育内容については利用者と打ち合わせをする。何よりも子供の安全を第一に考えた保育方針を立てることが重要である。コミュニケーションを密にし、利用者から信頼されることが仕事を続けていく上で大切である。
ベビーシッターの仕事を一日の仕事の流れに沿ってみると、まず、子供を預かる場所に出向き、保護者等から子供を預かる。子供と遊んだり、身の回りの世話をする。食事の時間が近づいてきたら、食事の用意をすることもある。利用者からの要望で買い物や掃除、洗濯等の家事支援を行うこともある。また、保育施設等への送迎を行う場合もある。子供を預かった間の様子等を報告書等に記載しておき、保護者が帰宅し保育が終了する時に報告する。なお、利用者等から利用料金を受け取る場合もある。
食品アレルギー等がある子供を預かる場合は十分な食品等へのチェックが必要となる。もしものことがあった場合の備えを保護者に確認しておくことも重要である。
病気の子供を預かる場合は、病状に合った看病や世話が必要となる。持病のある子供を預かる場合は、かかりつけ医などの確認は欠かせない。障害のある子供の世話をすることもあり、障害の状況等を踏まえた世話が必要になる。小学生の保育や産後の母子や妊娠中の母親に代わって子どものケアを手がけることもある。
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 預かる場所、預かる子供、保育に係る留意点等を事前に把握する（当日の利用者等からの引継ぎ、申し送りを含む。）。 | 91% |
| 子供を預かった間の様子等を報告書等に記載し、利用者等に報告する。 | 98% |
| 子供と遊んだり、勉強をみたりする。 | 100% |
| 子供を預かる場所に出向くあるいは、保育園等に子供を迎えに行く。 | 84% |
| 障害のある子供に障害の状況等を踏まえた世話を行う。 | 75% |
| 病気の子供に病状に合った看病や世話を行う。 | 55% |
| 利用者等から利用料金を受け取る。 | 71% |
| 子供の着替え等を手伝う。 | 89% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
就業場所は人口が密集する都市部が中心となっている。就業者は女性が多く年齢層は幅広い。男性ベビーシッターの割合は数パーセントである（2019年時点*）。
ベビーシッターを派遣する会社に登録して働く者が多いが、個人事業として自営的に働いている者もいる。企業に雇用されている場合は、事故等が発生した場合の補償制度がある。
労働時間は不規則である。未就園児では日中に保育をするケースもあるが、子どもを保育園に迎えに行って寝かしつけまで担当するケースなど、夕方から夜にかけての勤務が中心となっている。昼間の勤務では赤ちゃんのケアや病児のケアなどが多い。
保育士免許があれば給与面で考慮される場合もある。
最近はサービスが多様化しており、保育とは別メニューとして、子どもや児童の日常生活に伴う家事付きサービスや沐浴サービスなどオプションや、教育面を重視したサービスなどもある。さらに、乳幼児が小学生に成長しても学童の下校や放課後の世話、あるいは簡単な家事仕事や塾通いの弁当つくりを手助けするプランなどもある。
*取材結果から
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:一般的な保護・安全装備の着用、機器等の速度に応じた作業、座り作業
勤務のスケジュール:規則的 54%、不規則 42%、季節的 5%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
この職業に対応する賃金統計の区分がないため、給与のデータは表示していません。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値です。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値です。
2020年の就業者数は13,570人です(うち女性92%)。2010年と比べると+74%増えています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、65～69歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は3%で、働く人全体(15%)より少なくなっています。60歳以上は52%で、働く人全体(24%)より多くなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 62% | 8,430人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 1% | 150人 |
| 事業主(人を雇っている) | 1% | 80人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 36% | 4,880人 |
| 不詳 | 1%未満 | 20人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、他者の反応の理解、対人援助サービス、傾聴力です。 知識ではセラピーとカウンセリング、心理学、社会学が特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。専門学校等を卒業して保育士資格を取得し入職するケース、保育園や幼稚園等で就業経験のある人や、子育て経験者が入職するケースも多い。幼稚園教諭免許や保育士資格、看護師、民間資格の「認定ベビーシッター」などを有していると、仕事をする際に有利になる。
入職後のマナーや心得など事前研修制度を設けている会社もある。
ベビーシッターにとって何よりも大切なことは、保護者との信頼関係の構築にある。子供が好きということも重要である。子供と遊ぶので一定の体力も必要となる。子供の体調や体質面の留意点等を正確に把握し、理解する能力、気配り、子供や保護者と円滑なコミュニケーションを図ることができる能力も大切な条件である。また、栄養に関する知識や衛生管理、安全管理の知識なども重要である。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
- 保育士年収の目安 428万円ベビーシッターとくらべる →
- 施設介護員年収の目安 388万円ベビーシッターとくらべる →
- カウンセラー（医療福祉分野）年収の目安 454万円ベビーシッターとくらべる →
- 児童指導員年収の目安 442万円ベビーシッターとくらべる →
- 保育補助者年収の目安 403万円ベビーシッターとくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:対応する区分なし
- 求人倍率:「家庭生活支援サービス職業従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数は、統計の「その他の家庭生活支援サービス職業従事者」の数値です。年収は、対応する統計の区分がないため表示していません。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
2025年の有効求人倍率は3.02倍です。仕事を探している人1人に対して、3.0件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、下がっています。