ヘルプデスク（IT）

別名:社内サポートデスク、社内ヘルプデスク

システムや情報機器などを使用している時に生じる疑問やトラブル等の利用者からの問い合わせに電話、メール、あるいは出向いて対応する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
610万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
207,400人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るヘルプデスク（IT）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

システムや情報機器などを使用している時に生じる疑問やトラブル、クレーム等利用者からの問い合わせに電話、メール、あるいは出向いて対応する。客先に常駐するケースもある。

ヘルプデスクには、社員からの問い合わせに対応する社内向けヘルプデスクと、社外からの問い合わせに対応するヘルプデスクがあり、後者をユーザーサポートと呼ぶこともある。

社内ヘルプデスクは、社員からの技術的質問に対して調査したり、障害や事故に対応するのが主な業務である。OA機器のメンテナンスやトラブル対応、アカウントの管理やパソコンのセットアップ、OSのインストールなどの作業も社内ヘルプデスクの仕事になる。

社外ヘルプデスクの主な業務は、問い合わせやクレーム、トラブルへ速やかに対応することで、企業によってはシステムエンジニアが開発・運用・保守などの業務も含めてヘルプデスクを兼務するケースもある。

システムを導入した客先のトラブル発生時には、ヘルプデスクが第一次窓口として受付を行い、エスカレーション対応するケースと、トラブルのすべてに一貫して対応して解決に導くケースに分けられる。

ヘルプデスクはハード、ソフト、プログラミングのそれぞれを得意とするメンバーでチームを構成し、問題解決に取り組むのが一般的である。

ヘルプデスクの仕事を一日の流れでみると、出社して、まずメンバーで朝会を行い、前日までの対応状況等について情報共有を行う。その後、問い合わせに対応し、即答ができない質問については、ヘルプデスクが調査を行う場合と詳しい者に調査を依頼する場合がある。情報機器に関する問題はメーカーに確認する。基本的には、電話やメールで問い合わせに回答するが、それが難しい場合は出向いて対応する場合もある。案件ごとにデータベースへの登録を行う。終業前にミーティングを行い、その日の業務連絡、特に重要案件については報告し、一日の業務が終了する。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

OS、プリンター複合機、POS端末、タブレット、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、パソコン

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
電話やメールでトラブルや質問に対する回答を行う。93%
問い合わせ（トラブル）内容について回答をする（電話、メール）。現地での対応もある。95%
エスカレーション対応（専門担当に連絡）する。89%
電話・メールでの問合せに対応する。96%
質問について、インターネット、情報を蓄積したDBなどで検索・調査を行う。情報機器メーカーに原因がある場合はメーカーに確認する。93%
トラブルの類別仕分（1次切り分け）けをする。91%
インシデントへの対応を管理し、必要な指示を出す。84%
FAQを作成し、顧客などに周知する。76%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

ヘルプデスクとして働く地域・場所は日本全国に広がっている。全国展開している企業では転勤もありうる。

就業者は男性が多い。就業形態は正社員が半数以上であるが、派遣社員、パート社員等も就業している。労働移動する場合は、転出、転入のいずれもIT業界が多い。

賃金形態は社員は月給制で、パート・アルバイトは時間給がほとんどである。

勤務形態は基本的に週休2日制であるが、土日に出勤することもある。顧客が24時間サービスをしている場合等、交代制で対応することになる。客先のトラブル対応に時間がかかったり、現場が遠方などの場合、残業が発生することもある。また、新システムの導入などで発生する残業もある。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 61%、不規則 26%、季節的 14%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「ヘルプデスク（IT）」だけの区分がないため、「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 4.08%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は610万円です (月々の給与41.6万円 × 12か月 + 賞与など111万円)。統計の全144職種の中で32番目に高い水準です。

平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は12.1年です。年齢別では55～59歳が最も高く、778万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
558万円629万円610万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男636万円
女509万円

女性の年収は男性の80%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上639万円
100〜999人621万円
10〜99人523万円

企業規模による差は最大116万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2020年の就業者数は207,400人です(うち女性19%)。2010年と比べると+75%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、40～44歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は21%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は6%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)95%197,530人
会社などの役員2%4,630人
事業主(人を雇っている)1%未満410人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)2%4,250人
家族従業者・内職など1%未満80人
不詳1%未満500人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、プログラミング、故障等の原因特定、カスタマイズと開発です。 知識ではコンピュータと電子工学、通信技術、顧客サービス・対人サービスが特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職にあたっては、特に学歴や資格は必要とされない。学校での専攻も特に問われない。ただ、パソコン、プリンター複合機、POS端末、タブレットなどの情報機器が業務の対象となるので、IT関連知識が必要となる。

入職後に半年程度、OJTで研修を受けた後、現場でトラブルや質問を受け付け、資料を調べ的確な回答ができるよう、経験を積んでいく。

ヘルプデスクとして仕事に役立つ資格には、ITパスポートやMOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)、基本情報技術者、情報処理技術者、情報処理安全確保支援士などがある。

トラブルや問題点が個別対処で足りるのか、根本的な問題なのかを判断できる能力や問題解決する力、コミュニケーション力が求められる。IT関連の技術情報や用語には英語が使われる機会が多いので、ある程度の英語の読解力、会話力は必要である。特にグローバル展開している企業や外資系企業では、英語が社内言語とされている事例もある。

関連する資格

基本情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →ITパスポート試験国家資格受験資格 受験資格は特にありません。受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →情報処理安全確保支援士試験国家資格受験料 7,500円(非課税)です。資格の詳細 →

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

ヘルプデスク（IT）と、ほかの職業をくらべる →

出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成