運用・管理（IT）

別名:サーバー管理者、システム管理者、運用監視オペレーター、システム運用オペレーター、システム運用管理者、システム保守員

サーバー等情報システムがトラブルや不具合で停止することなく安定して稼働するよう運用・管理する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
610万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
207,400人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見る運用・管理（IT）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

サーバー等情報システムがトラブルや不具合で停止することなく安定して稼働するよう運用・管理する。

運用・管理には定常業務と非定常業務がある。定常業務ではサーバーのリソース監視を行ったり、トラブル・不具合、外部からの攻撃、異常なアクセスなどがないかログファイルをチェックするなど、稼働状況を監視する。また定期的にデータやシステムのバックアップを行う。

非定常業務ではハードウエアの故障やソフトウェアの異常など、障害が起こったときに保守担当に連絡し、運用・管理担当においても早期に復旧するよう作業を行う。

週次、月次など定例ミーティングもあり、ここでは運用状況を検討したり運用手順の見直し、情報共有等を行う。ユーザーやヘルプデスクからの問合せに対応することもある。運用手順書などのドキュメントを更新したり、一日の最後に日報等を作成する作業もある。このほか、WebカメラやノートPC等の貸出し管理のデータベース作成、ユーザーへの情報発信、LANケーブルの接続等のサポート作業を行うこともある。

情報システムは24時間365日稼働しているが、顧客のニーズ等によって人間が24時間監視している場合と、異常を検知できる仕組みを取り入れ、無人運転している場合がある。

＜就業希望者へのメッセージ＞

IT業界に漠然とした興味があるものの具体的にどうしたらよいか迷っている人にとって、「運用・管理（IT）」は、IT業界で働くための基礎になる知識・経験を得るための入り口にもなる仕事です。（就業者　20代）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

サーバー、クラウド、表計算ソフト（Excel、GoogleGoogleスプレッドシート等）、パソコン

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
トラブル・不具合、外部からの攻撃、異常なアクセスなどがないか情報システムを監視をする。81%
定期的にデータやシステムのバックアップを行う。90%
故障や異常など障害が起こったときに、保守担当に連絡する。82%
故障や異常など障害が起こったときに、早期に復旧するよう作業を行う。86%
サーバーのリソース監視を行う。73%
IT内部統制の管理業務を行う。79%
ユーザー権限を管理する。82%
ネットワークやサーバーを新たに構築・導入する。79%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2025年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

今日、情報システムは様々なところで稼働している。県庁所在地など都市部もあれば郊外にある場合もある。情報システムが置かれている場所で勤務する場合もあるが、顧客の情報システムを自社からリモートで監視、管理する場合もある。

就業形態は、正社員である場合が多いが、契約社員等が限定された業務を行っている場合もある。派遣形態で働く者もいる。

賃金形態は、正社員の場合は月給制であり、収入は比較的安定している。

人間が24時間監視する場合は交代制での勤務となる。残業時間については勤務先によるが、人事異動の多い時期、また新サービス運用開始の時期などに長くなる傾向がある。休日は土日とは限らないが週休2日制となっている場合が多い。

運用・管理を取り巻く最近の変化として、大規模なデータセンターやクラウドへの集約化が進んでいる。また、ビッグデータ、IoT、RPA（Robotic Process Automation）、AI（人工知能）が広がる中、これらに関係する情報システムの運用・管理の仕事が増えている。情報システムの集約化、運用・管理の無人化が進む一方で、セキュリティ等の面から自社内に情報システムを持つ企業は一定数あり、また新たな情報システムの導入も多く、運用・管理の仕事は一定の需要がある。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、一般的な保護・安全装備の着用

勤務のスケジュール:規則的 51%、不規則 41%、季節的 8%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2025年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「運用・管理（IT）」だけの区分がないため、「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 4.08%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は610万円です (月々の給与41.6万円 × 12か月 + 賞与など111万円)。統計の全144職種の中で32番目に高い水準です。

平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は12.1年です。年齢別では55～59歳が最も高く、778万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
558万円629万円610万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男636万円
女509万円

女性の年収は男性の80%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上639万円
100〜999人621万円
10〜99人523万円

企業規模による差は最大116万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2020年の就業者数は207,400人です(うち女性19%)。2010年と比べると+75%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、40～44歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は21%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は6%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)95%197,530人
会社などの役員2%4,630人
事業主(人を雇っている)1%未満410人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)2%4,250人
家族従業者・内職など1%未満80人
不詳1%未満500人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、プログラミング、故障等の原因特定、保守点検です。 知識ではコンピュータと電子工学、通信技術、設計が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高卒で入職するケースは少なく、コンピューター系の専門学校、大学卒等が多い。「基本情報技術者」、「応用情報技術者」、「ITパスポート」の資格を持っていると就職に有利である。中途採用では経験者が求められることが多い。

サーバーやネットワークに関する幅広い知識が必要であり、入職後に経験を積みながら取ると良い資格として、独立行政法人情報処理推進機構（lPA）の「基本情報技術者」、「応用情報技術者」、「ITサービスマネージャ」がある。その他、「ITILファンデーション」（運用・管理に関する知識を証明する世界共通の資格）、LPIC（Linux技術者認定資格）やCCNA（Cisco Certified Network Associate、ネットワークエンジニアの技能認試験）などもある。

入職後には、主に現場でのOJTを通じて情報システムのバックアップ、情報システムの稼働やログファイルの監視、障害時の復旧など一通りの業務を学ぶ。業務内容や会社の規模によって、チームで分担して運用･管理を行う場合と、1人で運用･管理を任される場合がある。

その後のキャリアに関しては、現場経験を積み現場のリーダーとなり、さらに地方を統括するリーダーや本社の管理職になっていくケースと、上記資格を取得するなどし、ネットワークやサーバー構築等の運用・管理のスペシャリストとして活躍するケースがある。また、社内の人事異動によりプログラマー等に異動するケースもある。

この仕事から転出する場合、企業規模の異なる同業他社に転職する者や、他の業界のIT部門へ転職する者、プログラマー等のIT関連の別の職業へ転職する者等がいる。

仕事をする上ではチームワークや職場の上司・同僚、顧客とのコミュニケーションが不可欠であり、状況の共有や問題解決のために、的確に説明できることが必要である。運用手順書等を更新できることも求められる。また、障害時に迅速に問題解決できることも必要である。

関連する資格

基本情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →応用情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →ITパスポート試験国家資格受験資格 受験資格は特にありません。受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

運用・管理（IT）と、ほかの職業をくらべる →

出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成