システムエンジニア（基盤システム）

別名:社内システムエンジニア（主にシステムの設計に従事するもの）、システムアーキテクト、システム設計技術者、ソフトウェアアーキテクト、ITアーキテクト、インフラエンジニア

ITインフラ（情報システムのインフラ：基盤システム）を設計、開発する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
889万円
2025年・平均参考値より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
656,770人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るシステムエンジニア（基盤システム）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。

どんな仕事か

ITインフラ（情報システムのインフラ：基盤システム）を設計、開発する。サーバーを設置、設定し、OS（オペレーティングシステム）等をインストールし、ストレージ（記憶装置）やネットワークを設定するエンジニアであるが、最近はクラウド上にバーチャルでシステムを構築することも多くなっており、この場合、ハードウェアにまったく触れず、設計、開発を行う。インフラエンジニアとも呼ばれる。

ITインフラには、サーバー、ストレージ、ネットワーク、パソコンなどのハードウェア、またデータベースなどのミドルウェア、その上で動くアプリケーションがある。大規模なシステムでは、専門のネットワークエンジニア、データベースエンジニア等が分担して行う場合もあるが、ITインフラの開発として一人で行う場合もある。既存のITインフラの拡張や機能追加を行う場合もある。

仕事の流れをみると、顧客の要望を聞取り、どのようなITインフラが求められているか明確にする（要件定義）。次いで使用するハードウェアやOSなどのソフトウェアを選択し、ITインフラの構成を決めていく（設計）。この工程で設計書を作成するが、主な内容は、機能、構成、性能、信頼性、予算、開発工程である。

設計に基づき、機器などを導入して実際にシステムを作る（構築）。この工程では、機器やソフトウェアを発注し、機器の設置場所に搬入し、組み立て、配線などを作業員に指示しながら行い、その後OS、ミドルウェアなどをインストールする。

システムの構築が完了したら、そのシステムを利用し開発等を行うエンジニアに引き継ぐ。引き継いだ開発過程で疑問や問題が生じた場合はそれに対応する。この開発段階で不具合や改善点（レスポンス、安定性、想定通り稼働しない、等々）があれば、導入したハードウェア、ネットワーク、OS等を確認し、設定を見直したり、場合によっては部分的に入れ替えたりすることもある。運用開始後、開発したITインフラに不具合や改善点が生じた場合はそれに対応する。

ITインフラの開発過程は今後の開発や保守のためにドキュメントとして整理する。

ITインフラはサーバーなどを顧客の施設に設置し、運用していたが、最近ではクラウドでの運用が多くなっている。大手IT企業が膨大な数のサーバーを設置したデータセンターを建設し、その中で顧客毎に仮想のITインフラを構築できるようにしている。顧客はITインフラがどこかにあるか意識することなく運用できる。このようなサービスは、ハードウェア、OS等をネットワーク上のサービスとして提供するIaaS（イアース：Infrastructure as a Service）、これに加えミドルウェアも提供するPaaS（パース：Platform as a Service）、さらにアプリケーションも提供するSaaS（サース：Software as a Service）等が展開されている。これらのサービスは導入コストや維持管理コストが削減でき、拡張性にすぐれ、信頼性も高く、運用保守もしやすいため、利用が広がっている。これに伴いシステムエンジニア（基盤システム）の仕事はこれらネット上の各種サービスを分析し、設定や調整を行い、システムを構築するものになっている。

＜就業希望者へのメッセージ＞

基盤システムは、シスエムエンジニアが設計･開発する中で最大級の大規模なもので、文字どおりITの基盤です。いろいろな経験と知識を活かし開発･設計する、エンジニアとして一つの目標となる仕事です。（就業者　20代）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

サーバー、OS（オペレーティングシステム）、ストレージ（記憶装置）、ネットワーク、クラウド(IaaS、PaaS、SaaS）、表計算ソフト（Excel、GoogleGoogleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、コラボレーション・ツール（情報共有、スケジュール管理、リモート・ミーティング）、パソコン、タブレット

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
顧客の要望を聞取り、どのようなITインフラが求められているか明確にする（要件定義）。96%
運用開始後、開発したITインフラに不具合や改善点が生じた場合はそれに対応する。84%
設計に基づき、機器などを導入して実際にシステムを作る（構築）。91%
プロジェクトの進捗を管理する。93%
その後のシステム開発等で疑問や問題が生じた場合は、それに対応する。87%
ネットワーク、サーバー機器を監視し、問題や障害を検知する。80%
ITインフラの開発過程を今後の開発や保守のためにドキュメントとして整理する。84%
システムの基盤機能やデータ移行・運用をテストする。98%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

勤務先はSIer、コンピューターメーカー、システム開発会社であり、職場は都市部に多い。

大量のサーバー等を設置する開発では、顧客先に出向いて仕事をすることが多く、構築の規模にもよるが数ヵ月から長い場合は１年、２年となることもある。クラウド上でシステムを構築する場合はリモートで設定等構築作業を行う。

守秘義務やコンプライアンスの関係でほとんどが正社員である。

中心となって活躍しているのは30歳代～40歳代であるが、全体として年齢が高くなってきている。女性比率は少ない。

勤務は一般的に日勤であるが、工程ごとに納期があり、その納期が近くなった時やテスト工程などでは残業が多くなる傾向がある。

賃金は勤務先の規定による。

顧客の施設に物理的にサーバーを設置する仕事は減少しているが、拡大するＥＣサイトや、ＡＩ、IoT等新しい分野でITインフラが求められるようになっている。仕事内容は変化しているが、ITの根幹を担うエンジニアとして需要は高い。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 55%、不規則 43%、季節的 2%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「システムエンジニア（基盤システム）」だけの区分がないため、「システムコンサルタント・設計者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

参考値標準誤差率 7.84%(統計の全職種の中央値は2.04%)

この区分は、調査の対象になった人が少ないか、性質の違う職業がまとめられているため、統計上のぶれが大きくなっています (標準誤差率が5%を超える区分を参考値としています)。 誤差率から見ると、年収の目安も上下16%程度の幅があるものとして見るのが安全です。年による変動も大きくなりやすい区分です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。「上下16%程度」は標準誤差率の2倍を目安にrokudakaが計算。

年収の目安は889万円です (月々の給与54.2万円 × 12か月 + 賞与など239万円)。統計の全144職種の中で8番目に高い水準です。

平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は11.9年です。年齢別では45～49歳が最も高く、1,226万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
685万円753万円889万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年による変動が大きいこの区分は年によって数字が大きく動いています。調査の対象になる人が年ごとに入れ替わるため、 人数の少ない区分や、性質の違う職業を含む区分ほどぶれやすくなります。1年分の数字ではなく、幅で見てください。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男933万円
女770万円

女性の年収は男性の83%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上1,010万円
100〜999人854万円
10〜99人585万円

企業規模による差は最大425万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「システムコンサルタント・設計者」全体の数値です。

2020年の就業者数は656,770人です(うち女性15%)。2010年と比べると+43%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「システムコンサルタント・設計者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、40～44歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は20%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は4%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)93%609,520人
会社などの役員4%23,710人
事業主(人を雇っている)1%未満1,590人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)3%19,900人
家族従業者・内職など1%未満280人
不詳1%未満1,770人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、プログラミング、故障等の原因特定、カスタマイズと開発です。 知識では通信技術、コンピュータと電子工学、設計が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒、大学院卒が多く、高専卒もいる。理系が多いが文系もいる。

新卒で入社した場合、3ヵ月程度、研修を受け、配属される。仕事をしながらOJTで実践力や応用力を身につけていく。その後、定期的に集合研修を受けたり、リモートでの研修を受けたりする会社もある。開発での設計書を社内で相互にレビューし、お互いの技術をチェックすることもある。

中途入社の場合は、経験者が同業他社からの転入してくることが多い。システム開発等の経験を積み、ITインフラの開発を担当するようになる場合もある。

その後のキャリアパスとしては、プロジェクトマネージャから管理職となったり、特定分野のスペシャリストとなったりする。経験を積みIT分野のコンサルタントとなる場合もある。

関連資格として基本情報技術者、応用情報技術者、システムアーキテクト、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリスト等があり、仕事をしながら受験する者もいる。

ITインフラの設計、構築、また、ネットワーク、サーバー等に関する知識とスキルが必要である。顧客から問題点やニーズを聞き出し、システム構築では様々なエンジニアとのチーム作業となるため、コミュニケーション能力も重要である。クラウドとして提供されるIaaS、PaaS、SaaSはサービスや機能が日々、発展している。これに伴いそれぞれの仕様も変化しており、この発展、変化をフォローしていくことも求められる。

関連する資格

基本情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →応用情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

資格に関する最近の変更試験の実施団体・所管省庁の発表をもとにrokudakaがまとめたもの

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成