システムエンジニア(Webサービス開発)

別名:WEB系ソフトウェア開発技術者

Webサービスをチームで設計し、開発する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

サマリー

年収の目安
578万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
389,760人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るシステムエンジニア(Webサービス開発)

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

Webサイトでのサービスをチームで設計し開発する。Webサイトは企業や団体のホームページや情報提供サイトから始まり、情報が固定的に表示されるWebコンテンツが多かったが、プログラムと連動してサービスを提供するものが多くなり、そのようなWebサイトが一つの「製品(products)」として提供されている。

具体的な仕事としては、社会に求められるWebサービスをチームで検討し、求められる機能を考え、どのようなWebサイトにするか決めていく(要件定義)。既に提供されているWebサービスがあり、それをどのように改善していくかといった開発も多い。要件定義をもとに、提供する画面の内容や機能、データベースの設計や外部システムとの連携(API他)などを固めていく(基本設計)。基本設計に従い、具体的な画面構成や提供する機能の詳細、内部処理の方法などを決め、画面と処理の流れを明確にした設計書を作成する(詳細設計)。新規に作成が必要なソフトウェアは詳細設計に基づきプログラマーに依頼するか、設計者がプログラミングを行う場合もある。

どのようなWebサービスにするか(「要件定義」)はプロダクトマネージャが担当したり、プロダクトマネージャと共同で検討を行う。Webでは画面デザインが重要なため、Webデザイナーが画面デザインを担当することが多い。Webデザイナーとの検討で画面を検討し、試作された画面デザインをチェックし、デザインが決定した後に開発しているWebサイトに取り込む。このように開発はプロデューサー(プロダクトマネージャ)、デザイナー等から構成されるチームで行われる。開発ではエンジニアやデザイナーが複数となり、全体で4~6人で開発することが多い。開発環境が整備された今日、大規模な開発チームでなくても、かなりのWebサービスを開発できる。開発では定期的に開発チームでミーティングを行うが、情報共有、進捗管理等にはコレボレーションツール(Slack他)が用いられる。

最近の開発ではアジャイル開発の手法が多く用いられる。この場合、最初に大まかな全体のプロトタイプを作成し、その後、より細かい画面、より具体的な機能を作っていく。

アジャイル開発の中でも、プログラマーが開発したソフトウェアはモジュール、あるいは画面単位でテストする(単体テスト)。作成したソフトウェアに不都合があれば、それを修正する。システムを構成するモジュールや画面が揃ってきたら、外部システムとの連携や各画面間の遷移などをテストする(結合テスト)。全ての要素が揃ったところで全体の動きをテストする(総合テスト)。このテストではあらかじめ設定された品質管理や情報セキュリティの基準をクリアする必要がある。Webサービス開発の最終段階で、想定される利用者にモニターとして使用してもらい、使い勝手や問題点を洗い出す(ユーザビリティテスト)。リリース前には最終テストを行い、不具合や改善点を修正する。

開発においては様々な問題が生じたり、開発したWebサービスでエラーが起こる場合がある。多くの場合は、エラーメッセージやプログラムのソースコード等を確認することで、原因の追求と修正ができるが、インターネットなど様々な情報で解決方法を検討することもある。様々な技術が生まれ、その進展が急速なため、冊子からの情報よりもインターネットからの情報が有用なケースが多い。

今日、Webサイトはパソコンからよりもスマートフォンから利用されることが多くなっている。スマートフォン用に別のプログラムを開発したり、スマートフォンからも共通に利用できる画面や機能を開発する。このようなスマートフォンからの利用に関しても検討し、設計、開発に盛り込む。スマートフォン自体のアプリ開発は「ソフトウェア開発(スマホアプリ)」(別掲職業)として行われる。

開発したWebサービスの運用や操作に関する教育を、サイトの運用を行う者に行う(導入)。Webサービスの運用は別会社となることも多い。Webサービスが公開されたら、問題なく順調に稼働するよう、その後生じた問題の解決やアフターケアを行う仕事もある(保守・管理)。

以前はサーバを設置し、その上にWebサービスを開発したが、最近はクラウド上にWebサービスを開発することが一般的になっている。

<就業希望者へのメッセージ>

Webのおもしろさは、場所や人数の制約なくサイトを 使ってもらえるところにあります。いろいろな場面で、たくさんの人に使われるWebサービスを開発する仕事に、エンジニアとしてやりがいを感じます。(就業者 20代)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

クラウドサービス(AWS、GFS)、OS(オペレーティングシステム: Linux)、Web画面作成のソフトウェア(HTML、CSSを含む)、プログラミング言語(JAVA、Python、Ruby、GO言語、等)、サイト構築ソフトウェア(Apache)、データベース(SQL Server、MySQL、PostgreSQL、Oracle、等)、API、コラボレーションツール(Slack他) 、パソコン、スマートフォン

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
開発したWebサービス運用のためのドキュメントを作成する。82%
開発するWebサービスについて顧客と検討する(受託開発の場合)。80%
新規に作成したソフトウェアの単体テスト、結合テスト、総合テストを行う。87%
要件定義をもとに、データベースの設計や外部システムとの連携などを固めていく(基本設計)。82%
どのようなWebサービスにするかチームで決めていく(要件定義)。82%
想定される利用者にWebサービスを使って貰い、使い勝手や問題点をチェックする(ユーザビリティテスト)。80%
「要件定義」の検討をプロダクトマネージャと共同で行う。80%
開発中に問題点等があればそれを修正する。89%

労働条件の特徴

勤務先はWebサービスを開発し、提供するWebサービス会社等となる。サービスを共同で開発する会社が都市部に集まっているため、多くは都市部とその周辺で働いている。各地に拠点があるという会社ではないため、転勤は少ない。在宅で仕事をすることも多い。コロナ禍でリモート勤務が広がったが、開発での対面での良さも見直されている。

就業者の割合は男性が多く、年齢は30歳代が比較的多い。

情報保護やコンプライアンスが重要であり、また、人材確保のため雇用形態は正社員が多い。フリーランスで業務委託契約を結び、開発に参加している人もいる。

フレックスタイム制が採用されていることが多い。新サービスのリリース前など、残業が多くなる。

Webでのサービス提供が広がっており、開発する人材ニーズがますます高まっている。開発を支援する様々なツールが生まれ、開発自体のハードルが下がるなか、サービスを企画する人材、ビジネスを考える人材が求められている。

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、歩行、走行、屋外作業

勤務のスケジュール:規則的 63%、不規則 35%、季節的 3%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「システムエンジニア(Webサービス開発)」だけの区分がないため、「ソフトウェア作成者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

精度の目安標準誤差率 2.27%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は578万円です (月々の給与39.1万円 × 12か月 + 賞与など110万円)。統計の全144職種の中で44番目に高い水準です。

平均年齢は37.1歳、平均勤続年数は9.9年です。年齢別では45~49歳が最も高く、729万円です。

年収の推移

2023年2024年2025年
558万円574万円578万円

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

男女別

男598万円
女508万円

女性の年収は男性の85%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上641万円
100〜999人555万円
10〜99人518万円

企業規模による差は最大123万円です。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「ソフトウェア作成者」全体の数値です。

2020年の就業者数は389,760人です(うち女性19%)。2010年と比べると+20%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

「ソフトウェア作成者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、25~29歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は28%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は4%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)89%346,980人
会社などの役員5%17,880人
事業主(人を雇っている)1%未満1,460人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)6%21,950人
家族従業者・内職など1%未満410人
不詳1%未満1,070人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、プログラミング、要件分析(仕様作成)、カスタマイズと開発です。 知識ではコンピュータと電子工学、設計、通信技術が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校、高専等でコンピューター関係を学んできた者が多い。興味があり学生時代から自分でスキルを身に着ける人もいる。

新卒者は座学やOJTによって開発のスキルを学んでいく。要件定義、基本設計、詳細設計、開発、稼働開始後のサポートまでができるようになると、Webサービスを一人で作り上げることができるだけでなく、チームで開発するときもその能力を発揮することができる。若い社会人が職業訓練などを経て転職してくるケースもある。経験や実績がある人を中途採用する場合もある。

Webサービスに関わるプログラミングとしてはPHP、JavaScript、Rubyなどの言語が用いられることが多い。また、Webサイトの開発ではサーバのOS(オペレーティングシステム)であるLinux、Webサイトの機能を実現するApache、データベースのMySQL、PostgreSQL、また、プログラミング言語の知識が必要となる。今日では開発においてセキュリティに関する知識も重要になっている。

開発に関する細かな情報や最新の情報は、日本語の情報もあるが、英語で書かれたWebサイトや英語のコミュニティで得られることもある。そのため、英語の読み書き能力が開発には必要となる。

Webサービスでは日々、新しい機能が生まれ、開発のための技術も日進月歩である。常に情報収集し、スキルや技術を磨き、仕事をしていく積極性が求められる。

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成