電気通信技術者

どんな仕事か

電気通信のインフラ（ネットワークの基盤）の構築と維持・運用を行う。ネットワーク構築時の各装置（無線、伝送、交換）の配置計画、設計を行うとともに、構築後は各装置をメンテナンスし、安定した通信が行えるようにする。

電気通信技術者の具体的な仕事内容として、「設計」、「工事」、「運用・保守」がある。無線通信を例にとると、「設計」として需要予測に基づき、エリアの広さや必要な容量を算出しエリア計画を作り、効率性等を勘案し、基地局や中継局の設置場所や仕様（アンテナの高さ、装置種別、電源容量等）を決め、交換機、無線設備等、最適な機材を調達する。「工事」としては、工事会社と請負契約を締結し、適切な施工管理（品質、安全、進捗等）を行い、計画通り工事が竣工するようにする。「運用・保守」としては、通信サービスの開始後、日常的なメンテナンスやアフターサービス、また、障害や災害が発生したときの復旧等を行う。

交換機、無線装置、端末、携帯電話等、機材自体は、社内の別の技術者が担当する。交換機、無線機、端末等はこの担当者が企画、設計し、別の製造会社が開発、製造する。電気通信技術者はこの製造会社が開発、製造した機材を調達し、通信ネットワークを構築する。

電気通信技術者の仕事は、初めは覚えることが多く、専門用語も多く、慣れるまでは大変である。しかしながら、携帯電話が使えない場所でそれが使えるようになったり、通話の品質が良くなったとき、また、災害からの復旧で電話が再び使えるようになったときなど、利用者から感謝の言葉が寄せられたり、SNSで評価されたりというときに、仕事の意義を感じられる。また、長期間の準備と工事を経て、新たに導入した方式や装置でサービスが開始できたとき、大きなやりがいを感じられる。

＜就業希望者へのメッセージ＞

数少ない文系出身として入職しましたが、長い間、楽しくやりがいを感じながら仕事を続けることができました。この職業では、学歴や専攻分野にかかわらず、また新卒採用に加えて中途採用においても、人材が広く求められています。興味を持ったら、専門性にとらわれすぎずチャレンジしてください。（就業者　40代）

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

社内ツール（エリア設計、設計・計画、物品調達、施工管理、監視等）、コラボレーション・ツール（Slack他）、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

労働条件の特徴

勤務先は通信事業者（通信キャリア、回線事業者）、通信建設事業者等である。就業地は主要都市を中心に全国に広がっている。

雇用形態はほとんどが正社員であり、就業者は男性が多かったが、女性も多くなっている。

賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。フレックスタイム制が広がっており、リモートワークも導入されている。サービス開始の期日が近づくときなど、残業が多くなることもある。

利用者の増加、また、IoT、DXにより情報通信は増大している。情報通信の利用拡大、大容量化に伴い、全国でネットワークの強化が進められている。現在、全国で4G（第4世代移動通信システム）の20倍である20Gbpsの超高速データ通信を実現する5G（第5世代移動通信システム）の利用可能エリアが広げられ、主要都市はほぼカバーしている。この先の6G（5Gを超えた次々世代高速通信システム）の研究開発も進んでおり、実用化されれば、このための工事も始まると考えられる。電気通信技術者の需要はますます高まっている。

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

• 電子メール4.6(平均 3.5)
• 座り作業4.3(平均 3.2)
• ビジネスレターやメモの作成3.8(平均 3.1)
• 他者と調整し、リードする3.6(平均 3.0)
• 対面での議論3.8(平均 3.3)
• 電話での会話4.1(平均 3.6)

全職業の平均より低い:立ち作業、反復作業、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 40%、不規則 51%、季節的 9%

一般的な就業形態

• 正規の職員、従業員77%
• 契約社員、期間従業員21%
• 経営層（役員等）5%
• 派遣社員3%
• アルバイト（学生以外）3%
• パートタイマー2%
• 自営、フリーランス2%
• アルバイト（学生）2%

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「電気通信技術者」だけの区分がないため、「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値を表示しています。

年収の推移

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「その他の情報処理・通信技術者」全体の数値です。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

働き方の内訳(2020年)

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、故障等の原因特定、設置と設定、要件分析（仕様作成）です。 知識では通信技術、コンピュータと電子工学、工学が特徴的です。

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新規学卒の場合は工業高校(電気科等)や高専を卒業するか、大学・大学院（理工系）で電気、電子等を専攻するのが一般的である。

基本的な技術をマスターし、社内外の関係者との調整ができるようになり、一人前と見なされるには、数年の経験と研鑽が必要である。

関連資格として、「第一級陸上特殊無線技士」、「第二級陸上無線技術士」、「第一級陸上無線技術士」、「電気通信主任技術者」等の国家資格がある。「電気通信主任技術者」は、電気通信ネットワークの工事、維持・運用を業務とする部署で、監督責任者を担当する場合に必要となる。電気工事に伴い、電気主任技術者（一、二、三種）の資格が必要になる場合もある。

電気通信事業法、有線電気通信法、電波法等についての知識が必要であり、国際電気通信連合憲章（ITU憲章）や国際電気通信連合条約（ITU条約）の知識が必要になる場合もある。また、セキュリティ対策が重要になっている今日、不正アクセス防止、電子署名や電子認証に関する知識も必要である。

電気通信技術の進歩は非常に早く、常に新しい技術を取り入れる向学心が求められ、ロジカルな説明能力、問題解決能力も必要となる。また、開発目標に向かって継続的に努力できること、技術者同士がチームを組んで開発を行うことが多いため、協調性や的確な意思疎通ができるコミュニケーション能力が求められる。昇進するにつれてプロジェクトマネジメント能力も求められる。また、各種装置のマニュアルやドキュメントは英語で書かれている場合もあり、一定の英語力が必要となる。

関連する資格

• 第一級陸上特殊無線技士
• 第一級陸上無線技術士
• 第二級陸上無線技術士
• 電気通信主任技術者

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

関連団体

• 一般社団法人情報通信技術委員会
• 公益財団法人 日本無線協会
• 一般財団法人 日本データ通信協会

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

• システムエンジニア（組込み、IoT）年収の目安 578万円電気通信技術者とくらべる →
• 電気技術者年収の目安 704万円電気通信技術者とくらべる →
• システムエンジニア（基盤システム）年収の目安 889万円(参考値)電気通信技術者とくらべる →
• 電子機器技術者年収の目安 704万円電気通信技術者とくらべる →
• データエンジニア年収の目安 610万円電気通信技術者とくらべる →

出典と注意

• 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
• 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
• 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
• 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)

厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。

職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)

厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。

国勢調査(e-Stat)

「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。

厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)

厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

• 賃金:「その他の情報処理・通信技術者」の数値(より広い職種)
• 求人倍率:「情報処理・通信技術者」の数値(より広い職種)
• 就業者数:「その他の情報処理・通信技術者」の数値(より広い職種)
• 年収と就業者数は、統計の「その他の情報処理・通信技術者」の数値です。

数字の見方

• 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
• 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
• 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
• 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
• 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成