電気技術者

どんな仕事か

電気設備や機器の技術開発や改良、安全な運転のための保守・管理、更新工事などをする。

電気には強電と弱電がある。強電は、装置や機器を動かす動力源としての電気（電力）を対象とし、強電分野の代表的な機器・設備としては発電設備、受変電設備、電灯設備などがある。弱電は電気的な信号を伝えたり、その信号によって機器を制御するもので、弱電分野の代表的な機器は電話などの通信機器やテレビなどである。

電気技術者の代表的な職場のひとつである発電所では、発電機や発電施設などの設計、運転の管理、新しく開発された素材など発電機の材料に関する分析や試験などを行っている。工場では発電機の組み立て、発電施設の建設現場においては、工程や建設の状況などを確認し、作業員に対する技術的な指導を行い、施設を稼動させて発電を行う場合には、専門的な知識に基づき、安全かつ効率的に電気を供給できるように技術的な調整や作業員に対する指導などを行う。施設の改良に関する技術的な助言を行うこともある。

電気技術者の具体的な仕事内容を、鉄道会社を例にみると、鉄道会社では、受変電、電車線、照明などの鉄道用の各種設備の新設・改修計画や保守計画の策定、施設の補修や設備の故障への対応、老朽化した電気設備の改修などが主な仕事となる。変電区もしくは変電部門では、電力会社から受電した特別高圧電力を構内の変電所で変圧して、列車運行や駅の照明などに適した電気に変換して各駅に供給する。変電所内の電気設備すべての保守管理・修繕も仕事の一環である。

鉄道関係の電気設備を担当する電機区もしくは電力部門では、列車に電気を供給する架線をはじめ、駅の電気設備などの点検整備のほか、設置工事や更新工事も行う。検査はまず目視で異常の有無を確認するため、トンネル内の歩行や、電車の運転席に添乗し点検する。とくに架線はパンタグラフが常に接触しているため摩耗しやすいこともあり、現場で実際にはしごに乗って観察、測定器具で計測・チェックする。トロリ線は摩耗したら張り替えなければならないが、これは電車が走らない夜間の停電中に行うことになる。守備範囲が広く、幅広い知識やスキルが求められる。

信通区もしくは信通部門では、列車の進路を振り分ける転てつ機や、列車運行速度を制御するATC（Automatic Train Control）など、列車の運行に直接関わるものから、駅の案内表示板や駅係員が使用するインターホン、構内放送設備まで多彩な設備を保守管理し、設備の施工時には工事の監督もする。

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

はしご、測定器具、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、パソコン

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

労働条件の特徴

勤務先は電力会社や鉄道会社、電気機器メーカーなどであり、職場は全国に広がっている。

雇用形態は、ほとんどが正社員である。

賃金、労働時間等労働条件は職場によって異なり、勤務先の規定による。

例えば、鉄道会社の場合では、始発から終電まではもちろん、電車が走っていない時間帯でなければできない点検や修理があるため、シフト制をとっているのが一般的である。

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

• 一般的な保護・安全装備の着用3.2(平均 2.1)
• 電子メール4.4(平均 3.5)
• 空調のきいていない屋内作業3.0(平均 2.3)
• 屋外作業3.0(平均 2.4)
• 特殊な保護・安全装備の着用2.1(平均 1.6)
• 電話での会話4.0(平均 3.6)

全職業の平均より低い:反復作業、病気、感染症のリスク、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 48%、不規則 50%、季節的 2%

一般的な就業形態

• 正規の職員、従業員78%
• 契約社員、期間従業員12%
• 派遣社員6%
• パートタイマー4%
• 自営、フリーランス2%
• アルバイト（学生以外）2%

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「電気技術者」だけの区分がないため、「電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）」全体の数値を表示しています。

年収の推移

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「製造技術者（開発）」全体の数値です。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）」全体の数値です。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

働き方の内訳(2020年)

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、故障等の原因特定、計器監視、修理です。 知識では工学、設計、機械が特徴的です。

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、工業高校、理工系の専門学校、大学・大学院等で電気・電子工学を専攻して入職するケースが一般的である。

勤務先は、電力会社や鉄道会社、変圧器・配電盤・制御装置等の重電機器や変電設備などを製造する電気機器メーカー等が多い。入職後は、新人研修、配属先での専門研修を受けてから現場に出て、実務経験を積みながら知識やスキルを習得する。実務に就いてからも、最新の知識を身につけるとともに専門性の向上を図るために、定期的に研修等を受講する場合もある。

工事や施工に関連する資格としては「電気工事施工管理技士」がある。電気工作物の工事・維持・運用における保安・監督に関しては「電気主任技術者」があり、いずれも国家資格であり、実務経験に応じて受験資格が得られるので、必要に応じて取得していくことになる。危険物を扱う場合もあるので、仕事内容によっては、「第１種ボイラー・タービン主任技術者」、「エネルギー管理士」などの資格を取得することも必要になってくる場合がある。

電気や動力への関心と知識が必要である。小さな異変が事故につながる場合があり、事故を未然に防ぐよう細心の注意力や安全管理に関する意識が求められる。さらに環境への配慮も重要である。

関連する資格

• ボイラー・タービン主任技術者
• エネルギー管理士

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

関連団体

• 公益社団法人 日本電気技術者協会

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

• 電子機器技術者年収の目安 704万円電気技術者とくらべる →
• 精密機器技術者年収の目安 659万円電気技術者とくらべる →
• 電気通信技術者年収の目安 610万円電気技術者とくらべる →
• 機械設計技術者年収の目安 659万円電気技術者とくらべる →
• システムエンジニア（組込み、IoT）年収の目安 578万円電気技術者とくらべる →

出典と注意

• 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
• 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
• 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
• 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)

厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。

職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)

厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。

国勢調査(e-Stat)

「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。

厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)

厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

• 賃金:「電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）」の数値(より広い職種)
• 求人倍率:「製造技術者（開発）」の数値(より広い職種)
• 就業者数:「電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）」の数値(より広い職種)
• 年収と就業者数は、統計の「電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）」の数値です。

数字の見方

• 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
• 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
• 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
• 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
• 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成