システムエンジニア（受託開発）

別名:オープン系ソフトウェア開発技術者

顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
578万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
389,760人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るシステムエンジニア（受託開発）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。アプリケーションエンジニア、アプリケーションスペシャリスト、業務系SE（システムエンジニア）などとも呼ばれる。ここでは以下、短くSEとしている。

開発には顧客のサーバー上に開発するもの、クラウド上に開発するもの、また、スマホで利用するものなど様々な種類がある。これらのシステムを顧客の要求に応じて、パッケージやモジュールとして既にあるソフトウェアとオーダーメイドで作成するソフトウェアを組み合わせて、設計・開発する。以前は顧客のサーバー上にシステムを構築することが多かったが、近年はクラウドの利用が広がり、クラウド上にシステムを構築する仕事が大半となっている。既にあるパッケージやクラウドサービスを、顧客の目的に合うようカスタマイズする開発をSEとして行うこともある。

隣接する職業としてプログラマーがあるが、プログラマーはSEが作成した詳細設計書（下で説明）に基づいてコーディングし、プログラムを作成する。

具体的な仕事を業務の流れに沿ってみていくと、まず顧客にヒアリングし、開発するシステムの概要をまとめる。顧客の業務のプロセス（特に伝票や書類の流れ、種類、形式、量など）やコンピュータ処理する内容をよく理解し、顧客が自覚していない課題までも抽出し、どのようなシステムにするか決めていく（要件定義）。この段階で顧客と認識にずれがあると、満足できるシステムができないため、ITについての技術力とコミュニケーション能力によって顧客とよく検討していく。次に、確定した要件定義をもとに、データベースの設計や外部システムとの連携、画面構成などを固めていく（基本設計）。基本設計に従い、システムで扱うデータ形式やファイル形式、詳細な内部処理の方法、操作画面の詳細などを決め、処理の流れを細分化した設計書を作成する（詳細設計）。

開発に利用可能な既存のパッケージやモジュールがある場合は、詳細設計にそれを盛り込む。新規に作成が必要なソフトウェアは詳細設計に基づき、プログラマーに作成を依頼する。プログラマーの作成の工程を管理するとともに、次の工程であるテストの準備として、テスト計画を作成する。

このテスト計画に従って、プログラマーがソフトウェアを単体でテストし（単体テスト）、その結果についてSEが確認する。なお、SEがソフトウェアの単体テストを行う場合もある。プログラマーに依頼したソフトウェアに不具合があればプログラマーに修正を依頼する。システムを構成するパーツがまとまってきたら、パーツ間のデータの受け渡しや画面の遷移などをテストする（結合テスト）。パーツが揃ったところで、実際のデータを投入し、開発しているシステム全体の動きをテストする（総合テスト）。このテストでは品質管理や情報セキュリティの担当者に協力してもらうこともある。

既存のシステムを改修し、機能追加、性能向上等を行うことも多く、この場合は開発したシステムに以前のシステムのデータを移し替える等の工程をSEが管理する。

完成して納品したシステムが当初の意図通りに動くかどうか、顧客とともにテストし（受け入れテスト）、不具合があれば修正する。システム導入先に新システムの運用、操作に関する教育を行う（導入）。システムの運用が開始されたら、順調に稼働するよう、また、その後生じた問題の解決やアフターケアを行う（保守・管理）のもSEの仕事である。

大規模なシステム開発の場合、数人のSEで開発を分担して行うこともあるが、中規模、小規模の開発であれば一人のSEで担当する場合も多い。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

クラウドサービス（ＡＷＳ、ＧＣＰ）、統合開発環境（IDE:integrated development environment、Visual Studio、Eclipse、Xcode等）、プログラミング言語（JAVA、Python、Ruby等）、データベース（SQL Server、Oracle等）、コラボレーション・ツール（Microsoft SharePoint 、Microsoft Teams、 Google Workplace）、サーバー、パソコン、表計算ソフト（Excel、GoogleGoogleスプレッドシート等）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
顧客にヒアリングし、開発するシステムの概要をまとめる。84%
顧客とよく検討し、どのようなシステムにするか決めていく（要件定義）。93%
完成して納品したシステムが当初の意図通りに動くかどうか、顧客とともにテストし（受け入れテスト）、不都合があれば修正する。97%
基本設計をもとに、システムで扱うデータ形式やファイル形式、詳細な内部処理方法などを決定し、処理の流れを細分化した設計書を作成する（詳細設計）。95%
顧客の業務の流れ（特に伝票や書類の流れ、種類、形式、量など）やコンピュータ処理する内容を把握する。84%
パーツが揃ったところで、実際のデータを投入し、開発しているシステム全体の動きをテストする（総合テスト）。97%
作業スケジュールやタスクを管理する。95%
要件定義をもとに、データベースの設計や外部システムとの連携、画面構成などを固めていく（基本設計）。95%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2025年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

勤務先はSIer(システムベンダー)、コンピュータメーカーなどであるが、多くが東京や大阪の大都市圏に集中している。顧客の事業所等で仕事をする場合もある。近年はアジアや欧米の会社との共同開発や取引も多く、海外で働くこともある。

基本的には週5日勤務で、土日祭日が休みというところが多い。開発しているシステムの納期が迫っているときは忙しく、時には休日や夜間に仕事をすることもある。仕事の山を過ぎたところで、まとまった休日を取るということがよく行われている。

就業者は男性の割合が高く、20歳代後半から40歳代が多い。一定の経験を積むと仕事の面白さややり甲斐を感じることが多いが、責任も重くなる。

顧客との守秘義務の関係や、トラブルが生じた場合の責任の所在の関係があり、就業形態はほとんどが正社員である。

情報システムは社会のインフラであり、企業活動や社会生活に不可欠である。また、日本が経済発展を続け、グローバル化、環境問題などに対応するためにも情報システムはなくてはならない存在となっており、SEの活躍の場は広がっている。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 64%、不規則 33%、季節的 3%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2025年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「システムエンジニア（受託開発）」だけの区分がないため、「ソフトウェア作成者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 2.27%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は578万円です (月々の給与39.1万円 × 12か月 + 賞与など110万円)。統計の全144職種の中で44番目に高い水準です。

平均年齢は37.1歳、平均勤続年数は9.9年です。年齢別では45～49歳が最も高く、729万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
558万円574万円578万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男598万円
女508万円

女性の年収は男性の85%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上641万円
100〜999人555万円
10〜99人518万円

企業規模による差は最大123万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「ソフトウェア作成者」全体の数値です。

2020年の就業者数は389,760人です(うち女性19%)。2010年と比べると+20%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「ソフトウェア作成者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、25～29歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は28%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は4%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)89%346,980人
会社などの役員5%17,880人
事業主(人を雇っている)1%未満1,460人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)6%21,950人
家族従業者・内職など1%未満410人
不詳1%未満1,070人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、プログラミング、要件分析（仕様作成）、カスタマイズと開発です。 知識ではコンピュータと電子工学、設計、通信技術が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒や大学院卒（修士）が多く、高専卒もいる。理系のイメージが強いが文系も多い。入職時に必要ではないが、仕事をしながら、基本情報処理技術者試験や応用情報技術者試験を受ける者もいる。

新卒入社の場合は、入社後の3～4ヵ月は新人研修を受けて、社会人として仕事をするためのビジネススキルやSEに求められるDX技術の知識を習得する。研修を終えて配属され、2年ほど開発の現場でOJTにより実践力や応用力を身につけていく。その後の研修は担当する仕事に必要な研修をテーマに沿って受けていく。

最初は与えられた開発の一部を担当し、一般的には3年目頃には一人で詳細設計を書けるようになる。５年目頃には基本設計を含め開発全体ができるようになる。

新卒でそのままSEになる人も多いが、プログラマーとしてプログラム開発などの経験を積んでから、なる場合もある。また、IT以外の様々な業界の経験や知識も生かせることから、他業界からの転職者も比較的多い。

キャリアパスとしては、顧客の業務を分析でき、情報システムの基本設計を行えるようになると、開発チームのリーダーとして仕事の管理も行うようになる。その後は、大規模なシステム開発を任され、プロジェクトマネージャやプロダクトマネージャとなり管理職になる場合と、技術力を生かして営業などとなったり、セキュリティなど特化したスペシャリストになったり、IT分野のコンサルタントのような仕事をする場合もある。

SEになるには、情報システムの技術と知識、対象となる業界の業務に関する詳細な知識が必要である。また、開発を進めていくためには全体を見通せる構想力、問題を発見し解決する能力、状況の変化に対応する柔軟性、開発プロジェクトを推進するマネジメント力が求められる。社内外の年齢も経歴も異なる様々な人と接し、意見交換する場面が多く、コミュニケーション能力が非常に重要であり、チームワークが強く求められる。専門分野に閉じこもることなく幅広い好奇心を持って情報収集し、自ら新技術や関連知識を習得し、新しいことにチャレンジする気持ちが必要である。また、トラブルやプレッシャーに冷静に対処できることも求められる。

関連する資格

基本情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →応用情報技術者試験国家資格受験料 7,500円(税込)です。資格の詳細 →

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

資格に関する最近の変更試験の実施団体・所管省庁の発表をもとにrokudakaがまとめたもの

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成