ボイラーオペレーター
別名:ボイラー技士
ボイラーを運転して蒸気や温水を発生させ、空調、自家発電用タービン、工場の各種加熱・保温装置などに供給する。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見るボイラーオペレーター
- 年収の目安は452万円で、全職種の平均(546万円)より93万円低い水準です(「その他の定置・建設機械運転従事者」全体の数値)。
- 年齢別では、20～24歳の368万円から、最も高い35～39歳の520万円まで、約1.4倍になります(「その他の定置・建設機械運転従事者」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の89%で、全職種(72%)より差が小さくなっています(「その他の定置・建設機械運転従事者」全体の数値)。
- 有効求人倍率は1.83倍で、職業全体(1.12倍)より高く、求人の多い側にあります(「定置・建設機械運転従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から−45%で、働く人全体(−3%)より減り方が大きくなっています。
- 働く人のうち女性は0%で、働く人全体(45%)より少なくなっています。
- 60歳以上の人が47%で、働く人全体(24%)より多い職業です。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「計器監視」「保守点検」「故障等の原因特定」です。
- スキルが近い職業のうち、年収の目安がこの職業より高いのは、発電所運転管理(+255万円、くらべる)、物流設備管理・保全(+119万円、くらべる)、エレベーター据付(+70万円、くらべる)です。転職のしやすさや、転職後の年収を示すものではありません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。
どんな仕事か
ボイラーを運転して蒸気や温水を発生させ、空調、自家発電用タービン、工場の各種加熱・保温装置などに供給する。
ボイラーオペレーターの仕事の中で最も重要なことは、常に正常運転ができるようボイラーの保守、管理に注意を払うことであり、一般の従業員の出勤時には所定の熱源の供給ができるようにすることである。各施設に所定の蒸気等の供給が正常に行われているか、常に計器類の監視を行う。
ボイラーが正常に運転されるために、圧力、水位及び燃焼状態を常に監視し、急激な負荷の変動を与えないようにするほか、最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないようにする。また、適宜ボイラー水の吹き出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぎ、低水位燃焼遮断装置、火炎検出器やその他の自動制御装置の点検を行う。排出されるばい煙による問題を防止するため、関連施設及び燃焼方法を改善する等により大気汚染の防止にも努める必要がある｡
1月に1回、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置,附属装置、附属品について定期に検査を行い、これを記録しておくことも重要な業務である。
また、異常事態が生じた場合は手動で運転を止めてボイラーや他の装置の破損を防止したり、故障または破損箇所を発見した場合は修理の依頼等をすることもある。
よく使う道具・機材・情報技術
2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。
作業中の保護具（ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等）
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 異常事態が生じた場合は、手動で運転を止めて人的災害及びボイラーや他の装置の破損を防止する。 | 94% |
| 常に正常運転ができるようボイラーの保守、管理をする。 | 98% |
| ボイラーの故障または破損箇所を発見した場合は、修理や修理の発注をする。 | 96% |
| 計器及び目視にてボイラーの運転状況を監視する。 | 98% |
| 建物の暖房装置に温水やスチームを供給するため、ボイラーに燃料を送り燃焼させる。 | 94% |
| ボイラーに水を供給する。 | 96% |
| 燃料の供給状況を監視する。 | 98% |
| 調節弁を操作して温水やスチームの温度や圧力を調整する。 | 90% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
ボイラーを設置している事業場に直接雇用されたり、ビルメンテナンス会社に雇用され、会社の契約先施設に派遣されて就業する。
賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。業務開始時間には定常状態にしなければならないため、一般の従業員より早出が必要な場合もあるが、平常時は残業は比較的少ない。24時間連続運転を行っている事業場では交替制で勤務する体制となっている。
作業場は中小規模の設備では屋内であることが多く、計器監視等が主な仕事で、体力を必要とする作業は少ない。ただし、大規模の設備ではボイラーは屋外に設置される例が多くなるため、屋外での作業が増える。
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:時間的切迫、外部の顧客等との接触、他者とのかかわり
勤務のスケジュール:規則的 55%、不規則 41%、季節的 5%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「ボイラーオペレーター」だけの区分がないため、「その他の定置・建設機械運転従事者」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 1.31%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 442万円 | 458万円 | 452万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 454万円 |
|---|---|
| 女 | 406万円 |
女性の年収は男性の89%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 508万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 435万円 |
| 10〜99人 | 424万円 |
企業規模による差は最大84万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「定置・建設機械運転従事者」全体の数値です。
2025年の有効求人倍率は1.83倍です。仕事を探している人1人に対して、1.8件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
2020年の就業者数は7,550人です(うち女性0%)。2010年と比べると-45%減っています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
5歳ごとの年齢層では、65～69歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は7%で、働く人全体(15%)より少なくなっています。60歳以上は47%で、働く人全体(24%)より多くなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 97% | 7,320人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 1% | 100人 |
| 事業主(人を雇っている) | 1%未満 | 20人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 1%未満 | 20人 |
| 不詳 | 1% | 100人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、計器監視、保守点検、故障等の原因特定です。 知識では機械、化学、物理学が特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
ボイラーオペレーターとして仕事をするには、厚生労働省の定める一定の資格が必要であり、取扱うボイラーの規模により資格が異なる。二級ボイラー技士の免許については受験資格に学歴や年齢など特に制限はないが、満18歳に満たない者は免許を取ることができない。更に、二級免許取得者は一級、一級免許取得者は特級の受験資格が得られる。ボイラー取扱い作業の指揮・管理を行うボイラー取扱作業主任者になるには、ボイラーの規模により必要な免許が異なる。
関連資格としては、ボイラー整備士等がある。
ボイラー及び周辺機器を操作することから、機械が好きな人が向いている。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
- 船舶機関士年収の目安 —ボイラーオペレーターとくらべる →
- 発電所運転管理年収の目安 707万円ボイラーオペレーターとくらべる →
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- 産業廃棄物処理技術者年収の目安 612万円ボイラーオペレーターとくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「その他の定置・建設機械運転従事者」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:「定置・建設機械運転従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「ボイラー・オペレーター」の数値
- 年収は、統計の「その他の定置・建設機械運転従事者」の数値です。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は452万円です (月々の給与32.2万円 × 12か月 + 賞与など66万円)。統計の全144職種の中で95番目に高い水準です。
平均年齢は47.3歳、平均勤続年数は11.6年です。年齢別では35～39歳が最も高く、520万円です。