トラックドライバー

どんな仕事か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して貨物を輸送する。

仕事内容は、貨物の種類、トラックの形状、輸送距離などにより違いがある。例えば、小型トラックはコンビニ配送や宅配便など近距離向け、大型トラックは都市間など長距離、大量輸送向けである。その他、タンクローリー、ミキサー車のような特殊なトラック、海外から輸入されたコンテナや特大貨物を輸送するトレーラーなど特別な用途のものがある。トラック輸送には、自社の貨物を輸送する自家用トラック（白地のナンバープレート）と、他社の貨物を有償で輸送する営業用トラック（緑地のナンバープレート）の2種類がある。

国内の貨物総輸送量のうち、トラックの占める割合はトンベースで９割、トンキロベース（トン数に輸送距離を乗じて仕事量を表す単位）で６割を占める。また、伸長が著しいインターネット通販の市場では、翌日配達、細かな時間指定や温度管理等のサービスの高度化が消費者や荷主の支持を得ており、これを支えているのは小型トラック等による宅配便の輸送である。

運送会社で働くドライバーは、乗務前にトラック、トレーラーなどの車両点検を行う。運行管理者による点呼場面において、血圧などの健康面の確認や、検知器によるアルコールチェックを受ける。また、運行に関する連絡事項や記録は、ドライバー各自が携行するタブレットやスマートフォンなどが使用されることが多い。

そして、実際に車両に乗り込み、安全に運転する。運行記録に関しては、デジタルタコグラフ（デジタコ）、ドライブレコーダー、GPSによることが一般的である。デジタコは走行速度・時間・距離等がデジタルで記録され、会社側として運行状況を把握できることから、適正な労務管理にも有効である。ドライバーにとっても、安全運転の意識向上、省エネ運転、日報作成の事務負担の軽減といった利点がある。

指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物の内容物や数量が合っているか確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、着荷主から受領の確認を受ける。荷下ろしを終えると、帰社し、運行の状況や健康状態を報告する。

業界全体として働き方改革の取組みが進んでいる。労働基準法や改善基準告示（自動車運転者の労働時間等の改善のための基準）の改正により、令和6年4月から時間外労働の上限規制が適用されるとともに、拘束時間等の基準が改められたことにより、長時間労働の改善が図られている。また、荷待ち時間や手荷役（てにやく：人の手で荷積み、荷下ろしをする。）、荷役作業時間の削減に取り組む荷主が増えるなど、荷主側の意識や行動にも変化がみられ、ドライバーの労働時間や日々の業務負担の軽減につながっている。

また、業界横断的に、中継輸送、フェリーや高速道路の積極利用による長距離輸送時のドライバーの負担軽減の取組みが進んでいる。業界全体として、運転しやすいAT車の導入など、女性や若年者の就業を意識した取組みもなされている。作業の現場では、荷役作業がしやすい荷姿（大きさが統一規格化されたパレット、ロールボックスパレット（かご台車）の使用）などの工夫がなされている。

＜就業希望者へのメッセージ＞

働き方改革、待遇改善のほか、安全対策、環境対策、DX対策、適正取引対策などを進め、若年者や女性が就職しやすい、さらに就職後も長く働ける職場環境を目指しています。（業界団体）

トラック輸送は我が国の経済活動と国民生活を支えるライフライン。そのライフラインを支えるトラックドライバーはエッセンシャルワーカーとして毎日、全国各地で活躍しています。（業界団体）

よく使う道具・機材・情報技術

2025年度時点の情報

トラック(小型、中型、大型)、トレーラー、デジタルタコグラフ（デジタコ）、ドライブレコーダー、業務連絡用タブレット、アルコール検知器、血圧計、点検ハンマー

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

労働条件の特徴

給料はほとんどの会社が月給制となっている。基本給以外の運行手当等の歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が比較的大きいが、業界全体の動きとして、長時間労働に頼らなくてもよい待遇改善・環境整備に向けて取組みが続けられている。週休２日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。

トラック運送事業を含む自動車輸送業界で働く人は50歳代が31.3％、60歳代以上が19.7％で、高齢化が進んでいる。また、女性ドライバーの割合は徐々に増えており4.7％となっている（*）。

女性が働きやすいよう、子育てと両立しやすい運行計画の設定、女性用休憩室やトイレの設置、また、土日の週休２日制を好む若年者に合わせて運行計画を設定したり、前述のように免許取得の支援等、社内の環境整備に積極的な企業が増えている。その他、業界団体としても、高校への出前授業や、インターンシップ等により若年者にトラック輸送の役割や重要性の理解促進に積極的に取り組んでいる。

物流業界が抱えるドライバー不足という深刻な課題に対して、官民を挙げて、労働時間等の労働条件の改善・向上、物流の適正化・効率化、トラック輸送の生産性向上に取り組んでいる。物流の現場では、例えば、荷待ち、荷役作業時間が減るような取引環境の適正化（運送契約の適正化、作業員の体制整備など）が図られ、ドライバーの過重な労働時間や拘束時間の改善、労働負担の軽減が着実に進んでいる。

トラック輸送は国内貨物輸送の主力であり、物流面で社会を支えるその役割の重要性は今後も変わることがないと考えられる。

（*）公益社団法人全日本トラック協会【日本のトラック輸送産業　現状と課題2025】

１トラック輸送産業の概況　「少子・高齢化の進展と若年労働力不足」から

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

• 屋外作業4.3(平均 2.4)
• 一般的な保護・安全装備の着用3.1(平均 2.1)
• 空調のきいていない屋内作業3.2(平均 2.3)
• 他者とのかかわり4.7(平均 4.3)
• 歩行、走行3.0(平均 2.6)
• ミスの影響度3.5(平均 3.2)

全職業の平均より低い:空調のきいた屋内作業、電子メール、ビジネスレターやメモの作成

勤務のスケジュール:規則的 50%、不規則 48%、季節的 2%

一般的な就業形態

• 正規の職員、従業員90%
• パートタイマー4%
• 契約社員、期間従業員4%
• アルバイト（学生以外）4%
• 派遣社員2%
• 自営、フリーランス2%

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

一部の区分の数値この職業で働く人の一部だけを表す区分の数値です。くわしくは下の「出典と注意」をご覧ください。

年収の推移

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「自動車運転従事者」全体の数値です。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「自動車運転従事者」全体の数値です。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

働き方の内訳(2020年)

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、保守点検、故障等の原因特定、修理です。 知識では輸送、地理学、農業・畜産業が特徴的です。

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴は問われないが、第一種運転免許を取得する必要がある。普通免許のほか、車両重量・積載量に応じて、準中型、中型あるいは大型自動車運転免許が必要になる。若年運転者の就業を促すため、一定時間の特例教習を修了することで19歳から大型免許を取得できるようになっている。

トレーラーなどを運転するにはけん引免許、危険物を輸送する場合は危険物取扱者の資格、高圧ガスを輸送する場合は高圧ガス移動監視者の資格を取得する必要がある。また、荷物の積み卸しが多い業務では、フォークリフト運転の資格を取得すると仕事の幅が広がる。

経験者による即戦力として、中途採用で入職するケースが多い。ハローワークや求人広告、同業ドライバー同士の紹介などを通じて入職することが一般的である。近年は、労働条件や待遇面の改善により女性や若年者の入職が増えてきている。入職後の約１?３カ月は試用期間であり、実地で訓練を受ける。初任運転者に対しては国土交通省告示（指導監督指針）により、実際にトラックに同乗しての指導と、積荷の搭載方法や日常点検の方法、トラックの構造の特性などの座学の研修が義務付けられている。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、作業技術などを学んだ後、運転業務に従事する。

最近の動きとして、人材確保の観点から、免許取得を積極的に支援する企業が増えている。採用時に免許を持っていなくても、入社後に準中型、中型、大型免許を取得することで活躍できる。

運転業務の経験を積んだ後、運行管理者（国家資格）の資格を取得してドライバーを管理する配車担当となる場合や、その後、管理者から所長等管理職となることもある。

長距離の運転や深夜時間帯の運転の場合もあり、健康管理が大切となる。現在は、ドライバーの過重な労働時間や拘束時間の改善、労働負担の軽減が着実に進んでおり、安全意識の高さや法令遵守の姿勢がドライバーの資質として求められるようになっている。

関連する資格

• 毒物劇物取扱責任者
• 運行管理者（貨物）
• 大型自動車免許
• 牽引免許
• フォークリフト運転技能者
• 中型自動車免許
• 準中型自動車免許
• 高圧ガス移動監視者

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

関連団体

• 公益社団法人全日本トラック協会
• 陸上貨物運送事業労働災害防止協会

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

• トレーラートラックドライバー年収の目安 507万円トラックドライバーとくらべる →
• 送迎バス等運転手年収の目安 453万円トラックドライバーとくらべる →
• ルート配送ドライバー年収の目安 407万円トラックドライバーとくらべる →
• 路線バス運転士年収の目安 453万円トラックドライバーとくらべる →
• ダンプカー運転手年収の目安 —トラックドライバーとくらべる →

出典と注意

• 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
• 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
• 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
• 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)

厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。

職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)

厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。

国勢調査(e-Stat)

「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。

厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)

厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

• 賃金:「営業用貨物自動車運転者（大型車を除く）」の数値(一部の区分)
• 求人倍率:「自動車運転従事者」の数値(より広い職種)
• 就業者数:「自動車運転従事者」の数値(より広い職種)
• 年収は、統計の「営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)」の数値です。大型トラックの運転者は「トレーラートラックドライバー」と同じ区分に含まれます。

数字の見方

• 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
• 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
• 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
• 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
• 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成