路線バス運転士
別名:コミュニティバス運転手、乗合バス運転手
路線バスを運転し、安全にかつ運行時刻を守って乗客を目的地まで運ぶ。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見る路線バス運転士
- 年収の目安は453万円で、全職種の平均(546万円)より92万円低い水準です(「バス運転者」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の89%で、全職種(72%)より差が小さくなっています(「バス運転者」全体の数値)。
- 有効求人倍率は2.61倍で、職業全体(1.12倍)より高く、求人の多い側にあります(「自動車運転従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から−6%で、働く人全体(−3%)と同じくらいの動きです(「自動車運転従事者」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は4%で、働く人全体(45%)より少なくなっています(「自動車運転従事者」全体の数値)。
- 60歳以上の人が35%で、働く人全体(24%)より多い職業です(「自動車運転従事者」全体の数値)。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「保守点検」です。
- スキルが近い職業のうち、年収の目安がこの職業より高いのは、トレーラートラックドライバー(+54万円、くらべる)です。転職のしやすさや、転職後の年収を示すものではありません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。
どんな仕事か
路線バスを運転し、安全にかつ運行時刻を守って乗客を目的地まで運ぶ。
所属する営業所に出勤し、その日の運行予定路線と乗務する車両の確認をする。エンジンオイルや燃料の油量の確認、ブレーキの利き具合のチェック、ドアの開閉装置の点検等を行う。運行管理者からの点呼(連絡・指示の伝達)時には、健康管理面の確認や、検知器によるアルコールチェックを受ける。これらの後に予定に沿ってその日の乗務に就く。
乗客の乗降が終わるたびに、安全確認しドアを閉め発進する。停留所での停車時にはドアの開閉、運賃の収受を行う。走行中は次の停留所の案内アナウンスの操作や、「降車時にはバスの停車後に車内移動するよう」、「右(左)折する」など、車内安全面の注意喚起をする。車内アナウンスの自動化やカーナビゲーション機能の装備等の運転支援機器類の整備によって、以前よりも運転負担が軽減されている。
また、乗客の求めに応じて、行先や乗換場所、所要時間の案内をしたり、可能な運賃支払方法を説明したりする(ICカードなどキャッシュレス決済の可否、釣り銭の払い出し不能な金種等)。最近は現金支払いが減少しICカード類が普及したことも乗務時の負担軽減につながっている。
公共性が高く、また、乗客には高齢者が多いこともあり、乗務中は常に安全を第一に意識し、周囲の交通事情を見通した運転に努め、時刻表通りの運行ができるよう気を配る。運行のたびに乗り過ごしや忘れ物の有無を確認する。乗務を終えると、収納した運賃を精算し、作業日報に走行距離などを記入する。運行記録に関しては、デジタルタコグラフにより運行管理者がリアルタイムに把握するバス事業者もみられ、エコ運転等の運転スキル向上に有効活用されたり、運転士の日報作成の事務負担が軽減されているケースもある。
<就業希望者へのメッセージ>
お客様から直接に感謝され、世の中に貢献していることを実感できます。(業界団体)
運転すること自体が好きな方、ぜひ、挑戦してみてはいかがでしょうか。大きなバスを運転する姿は格好いいです。(業界団体)
よく使う道具・機材・情報技術
2025年度時点の情報
バス車輌及び付属機器(デジタルタコグラフ、ドライブレコーダー、運行関連の連絡・記録用機器)、アルコール検知器
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 乗客の乗降が完了したことを確認してからドアを閉める。 | 100% |
| 出発前に車両やエンジンの運行前点検をする。 | 100% |
| 停留所や車内に乗降客がいることを確認し、定位置でバスを停車する。 | 100% |
| 乗務前にダイヤ表や行程を確認する。 | 100% |
| 運行中の非常事態を無線で連絡する。 | 96% |
| 車中では座席やつり革を使うよう乗客にアナウンスする。 | 100% |
| 運行終了後に、乗り過ごしや忘れ物がないかを確認する。 | 100% |
| チケットまたは現金で運賃を回収する。 | 100% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
民営のバス会社のほか、私鉄のバス部門、地方自治体の交通局などに勤務する。就業者は男性が多いが、業界団体の調査結果によると、女性の割合は1.7%(2021年時点)となっており、少しずつ増えている。
通常は月給制であり、諸手当などの占める割合が高い。近年は運賃改定を原資とした給与水準の改善が進んでいる。
勤務時間は、事業者ごとにまちまちである。バスは早朝から深夜まで、1年中休みなく運行しているため、勤務は早朝から運行するダイヤ、深夜まで運行するダイヤ、朝夕のラッシュ時間帯のみを運行するダイヤなどを組み合わせて編成されている。高速バスなどの長距離路線バスを担当する場合には、例えば2日間勤務し、1日休暇を得ているケースや、4日間勤務し、1日休暇を得るケースなどがある。一日の労働時間は、通常6?7時間の乗務となっている。また、公共交通機関として毎日の運行が一般的であること、また、昨今の運転士不足の状況下において交替制のシフトを組むため、公休日は必ずしも土・日、祝日になるとは限らない。
労働基準法や改善基準告示(自動車運転者の労働時間等の改善のための基準)の改正により、令和6年4月から時間外労働の上限規制が適用されるとともに、拘束時間等の基準が改められ、運転士の長時間労働の改善や、体力面での負担軽減の環境が整えられている。
利用者の減少や運転士不足、燃料費の高騰などを背景に、路線バスの減便・路線廃止の動きがこの数年で加速している。地方部のみならず、最近では都市部においても減便や路線廃止の動きがみられる。地域における公共交通機関の果たす役割は大きく、運転士の人材確保に向けて、業界・事業者を挙げての取組みがみられる。例えば、女性が働きやすいよう、子育てと両立しやすいシフトの設定や、休憩室やトイレの整備をすること、また、若者の新規入職を意識し免許取得の支援等、社内の環境整備に積極的な企業が増えているのはその一端である。また、今後は外国人の採用も選択肢の一つとなっていくことが見込まれる。
その他、業界団体として、カスタマーハラスメント防止の周知啓発など、運転士の働く環境改善に積極的に取り組んでいる。このようにして運転士の労働時間や拘束時間の労働条件向上、待遇改善、さまざまな工夫による日常業務の負担軽減策が図られており、人材確保や、よりよい働き方にむけた取組みが着実に進んでいる。
路線バスは、高齢者を始めとした“地域住民の足”としてその果たす役割は重要である。今後も安全・安心なバス運行がなされるよう、引き続き、労働条件や待遇改善、人材確保を図りながら、また、EVバスなど次世代のバス輸送への転換等も図りながら、地域公共交通の主軸としての役割を担い続けるものと考えられる。
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:電子メール、電話での会話、ビジネスレターやメモの作成
勤務のスケジュール:規則的 67%、不規則 29%、季節的 4%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「路線バス運転士」だけの区分がないため、「バス運転者」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 1.79%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 453万円 | 461万円 | 453万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 455万円 |
|---|---|
| 女 | 404万円 |
女性の年収は男性の89%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 514万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 458万円 |
| 10〜99人 | 400万円 |
企業規模による差は最大114万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
公務員として働く場合
上の年収は主に民間の職場の数値です。国や自治体の職員として働く場合の給与は、別の統計でこうなっています。
| 統計の区分 | 企業職/バス事業運転手 |
|---|---|
| 月々の給与(平均) | 41.9万円 |
| 期末手当・勤勉手当(ボーナス) | 147万円 |
| 職員数 | 6,787人 |
- 月々の給与は、2025年4月1日現在の給料と諸手当(扶養手当・地域手当・通勤手当・時間外勤務手当など)の合計の平均です。期末手当・勤勉手当は含みません。
- 期末手当・勤勉手当は統計表の値です。いつの期間に支給された額かを公式資料で確認中のため、年収の目安はまだ計算していません。
- 都道府県と市区町村を合わせた、地方公共団体の平均です。団体や地域によって給与は異なります。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「自動車運転従事者」全体の数値です。
2025年の有効求人倍率は2.61倍です。仕事を探している人1人に対して、2.6件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「自動車運転従事者」全体の数値です。
2020年の就業者数は1,445,820人です(うち女性4%)。2010年と比べると-6%減っています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「自動車運転従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、50~54歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は4%で、働く人全体(15%)より少なくなっています。60歳以上は35%で、働く人全体(24%)より多くなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 92% | 1,324,700人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 2% | 28,400人 |
| 事業主(人を雇っている) | 1% | 9,180人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 4% | 60,670人 |
| 家族従業者・内職など | 1%未満 | 3,940人 |
| 不詳 | 1% | 18,930人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、保守点検、操作と制御、計器監視です。 知識では輸送、地理学、歴史学・考古学が特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
学歴は不問だが、就業には大型自動車第二種免許が必要となる。同免許の受験資格は所定の免許を取得し、その運転経験が通算3年以上であることなどが条件である。そのため、これまでは観光バス運転士、トラックドライバー、タクシー運転手などからの転職者が多かった。昨今の運転士不足の状況の中で、大型自動車第二種免許取得を積極的に支援する企業が増えており、そうした場合、採用時には免許を持っていなくても、入社後に免許を取得するという条件で採用される。また、採用手段として求人エージェントの積極活用や、複数のバス事業者による合同面接会の開催等の取組みがみられる。このような動きもあり、前述のように必ずしも運転を職業とする者による転職だけでなく、他業種や業界未経験者からの入職が増えている。さらに、制度改正により、一定時間の特例教習を修了することで19歳から大型免許を取得できるようになっており、若年層が入職しやすい環境が整えられている。
採用に当たっては、運転技能だけでなく、注意力や目と手足の正確で敏速な共応といった適性が重視される。また、安全意識の高さや交通法規等の遵法意識はもちろんのこと、接客業務として、適切なコミュニケーション力や、丁寧な態度が求められる。乗務に当たっては、道路渋滞等さまざまなイレギュラーな状況に即応できる柔軟性や耐性が必要となる。
採用されると1?2カ月の就業前訓練を受け、乗客に対する接遇、運転の実地訓練、各路線のコース、周辺の地理などについて学習する。訓練修了時に行われる各営業所での実地試験に合格した後、業務に就く。定年年齢まで運転手の仕事を続ける者が多いが、運行管理や事務に異動し、営業所の所長になる人もいる。事務職や管理職となる場合、社内試験制度があるケースもある。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
- 送迎バス等運転手年収の目安 453万円路線バス運転士とくらべる →
- トラックドライバー年収の目安 449万円路線バス運転士とくらべる →
- トレーラートラックドライバー年収の目安 507万円路線バス運転士とくらべる →
- ルート配送ドライバー年収の目安 407万円路線バス運転士とくらべる →
- タクシー運転手年収の目安 451万円路線バス運転士とくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標(実数)(令和4年4月~)(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「バス運転者」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:「自動車運転従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「自動車運転従事者」の数値(より広い職種)
- 年収は、観光バスなども含む「バス運転者」の数値です。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は453万円です (月々の給与32.8万円 × 12か月 + 賞与など59万円)。統計の全144職種の中で94番目に高い水準です。
平均年齢は56.0歳、平均勤続年数は12.3年です。年齢別では45~49歳が最も高く、507万円です。