中学校教員

どんな仕事か

中学生に、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語（主に英語）などの科目の一つを専門的に教え、道徳、総合的な学習の時間、特別活動の指導に当たり、学級を担任する。

各教科の授業は、年度のはじめに定めた年間指導計画に基づいて、教科書を主な教材として使用し、そのほかプリントや学習カード、スライドなどの補助教材を準備し、生徒の理解や進み具合にしたがって指導方法を工夫しながら教える。それ以外の時間は、教材研究や事務的作業を行う。

また、部活動、学校行事、PTA活動などもほかの教員と分担して受け持ち、学校の運営組織である教務部、学習指導部、生徒指導部、進路指導部などに所属し、それに関する仕事（校務分掌）も行う。

中学生は青年前期にあたり、小学生に比べて個性が明確になってくる。独立心や反抗心も出てくることなどから、精神面での指導も重要となる。教師間で連携・協力しながら、いじめや不登校の問題に取り組むことも求められる。中学校では、一般の教員のほか、学校全体をみる校長、副校長（教頭）、主幹等と、教務主任、学習指導主任、学年主任、保健主事、生徒指導主事、進路指導主事などが各担当分野の取りまとめを行っている。また、教科を専門に担当する講師や、特別支援学級が設置されている中学校にはその担任も配置されている。

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン、プリンター、コピー機

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

労働条件の特徴

中学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別される。中学校のうち91.4%が公立の学校である（2025年時点*）。国立なら国立大学法人職員、公立なら地方公務員となる。山間部やへき地、離島に勤務する場合や、海外の日本人学校で勤務する場合もある。

地域間異動については、採用された都道府県又は政令指定都市の教育委員会管内に限られ、他の教育委員会が管轄する地域に異動したい場合は、改めて教員採用試験を受験し合格しなければならない。ただし、都道府県教育委員会間の合意による交換教育はそうした対象とならない。

就業者のうち、女性の割合は45.0％であり、過去最高となっている（2025年時点*）。

各教科の時間数は、中学校学習指導要領によって定められており、これに基づいて教員の担当する授業時間も割り振られている。学校行事などがなければ、土日祝日が休みとなる。ただし、生徒の夏休み、冬休み、春休みの間は、部活動の指導や研修などに参加しているケースが多い。

中学校教員の仕事は立って行う活動が多い。中学生は小学生より成長しているので、指示にしたがって自主的に行動できる部分が増えるが、その前後やプロセスでは、教師の指導・監督が必要である。クラブ活動などを担当する場合は、学校外で活動を行うこともある。最近では、受験者数の減少もあって採用試験の競争倍率は低下傾向にある。

公立の中高一貫校の設置、少人数学級の実施、チームティーチングなど、指導体制の工夫や充実を図る動きがある。

*文部科学省、学校基本調査（令和7年）

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

• 他者の健康・安全への責任3.9(平均 2.5)
• 病気、感染症のリスク3.3(平均 2.2)
• 対面での議論4.3(平均 3.3)
• 空調のきいていない屋内作業3.2(平均 2.3)
• グループやチームでの仕事4.2(平均 3.3)
• 屋外作業3.3(平均 2.4)

全職業の平均より低い:一般的な保護・安全装備の着用、モノ、道具、制御装置を扱う手作業、座り作業

勤務のスケジュール:規則的 61%、不規則 27%、季節的 12%

一般的な就業形態

• 正規の職員、従業員88%
• パートタイマー12%
• 契約社員、期間従業員12%
• 派遣社員2%
• 自営、フリーランス2%
• アルバイト（学生以外）2%

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

一部の区分の数値この職業で働く人の一部だけを表す区分の数値です。くわしくは下の「出典と注意」をご覧ください。

年収の推移

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「その他の専門的職業」全体の数値です。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

年齢別の就業者数(2020年)

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

働き方の内訳(2020年)

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、学習方法の選択・実践、指導、対人援助サービスです。 知識では教育訓練、セラピーとカウンセリング、心理学が特徴的です。

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

大学などで所定の単位を取得することで、中学校教諭免許を得ることができる。その上で、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、若しくは私立学校の教員採用試験に合格する必要がある。

教員採用試験は、各教科単位に行われ、合格すると採用候補名簿に登録される。

採用後も、節目の年次ごとの研修の他、教科や担当別（教務主任、生徒指導主事、進路指導主事、学年主任など）に、様々な研修の機会が設けられている。求められる資質としては、中学校教育全体への理解、指導教科などの専門的な知識や技能、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、また、カウンセリングに関する知識や技能も望まれる。

副校長（教頭）、校長に昇任していくためには、選考試験を受ける必要がある。また、都道府県・市町村教育委員会の指導主事や管理主事などになる道も開かれているが、この場合も選考試験に合格する必要がある。

関連する資格

• 中学校教諭免許（専修・１種・２種）

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

関連団体

• 教育人材総合支援ポータル
• 日本私立中学高等学校連合会

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

• 小学校教員年収の目安 735万円中学校教員とくらべる →
• 高等学校教員年収の目安 666万円中学校教員とくらべる →
• 特別支援学校教員、特別支援学級教員年収の目安 503万円中学校教員とくらべる →
• 保育士年収の目安 428万円中学校教員とくらべる →
• カウンセラー（医療福祉分野）年収の目安 454万円中学校教員とくらべる →

出典と注意

• 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
• 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
• 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
• 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)

厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。

職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)

厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。

国勢調査(e-Stat)

「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。

厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)

厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

• 賃金:「小・中学校教員」の数値(一部の区分)
• 求人倍率:「その他の専門的職業」の数値(より広い職種)
• 就業者数:「中学校教員」の数値
• 年収は小学校教員と合わせた区分の数値です。この年収は主に私立学校などの教員の数値です。公立学校の教員(地方公務員)は、賃金の統計にほとんど含まれていないとみられます。

数字の見方

• 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
• 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
• 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
• 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
• 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成