家電修理

別名:電気洗濯機修理工、電気掃除機修理工、電気冷蔵庫修理工、家庭用エアコン修理工、家庭用電気製品修理工、テレビ修理工

家庭用の洗濯機、エアコン、テレビなどの家電製品に故障などの不具合が発生したときに、その原因を発見して修理する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

サマリー

年収の目安
571万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
4.09倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
93,070人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見る家電修理

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。

どんな仕事か

家庭用の洗濯機、エアコン、テレビなどの家電製品に故障などの不具合が発生したときに、その原因を発見して修理する。

販売店やメーカーの修理(サービス)部門で修理を行ったり、ユーザーを訪問して故障した家電製品を修理する。家電製品のどの部分が不具合を起こしたかを判断するには豊富な商品知識と経験が必要である。

例えば、テスターやオシロスコープなどを用いて電子回路や機械部分を調べる。自己診断機能を搭載した装置の場合は、診断プログラムなどを使用して不具合原因を突き止め、問題箇所の部品を交換して調整を行ったり、ソフトウェアの設定を変更して修復する。

修理作業の記録は開発製造部門へフィードバックされ、商品の改良や新しい商品の開発に役立てられており、家電製品のメーカーとユーザーを結ぶ大切な役割を果たしている。

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

テスター、診断プログラム、工具(手動工具、電動工具)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
修理が完了したら動作チェックを行う。96%
不具合のある部品を交換し、調整をする。96%
利用者から故障時や現在の状況を聞き取る。91%
修理価格を計算し、利用者に提示する。86%
修理に必要な部品を手配し、在庫管理する。86%
修理完了までの予定を顧客と調整する。82%
伝票を発行し、請求先に請求する。86%
正しい使い方を利用者に説明する。77%

労働条件の特徴

勤務先は、家電メーカー、家電販売会社、家電修理会社等である。家電製品が使用されている各地に需要があるため、職場は全国に広がっている。

就業者は男性が多く、年齢は幅広い。

賃金、労働時間等労働条件は、勤務先の規定による。ユーザーの要望により、修理期日を土曜、日曜に指定されることがあり、休日出勤も多い。また、交替勤務制等を導入している場合もある。

家電製品によっては設置場所であるユーザー先で業務を行う場合もあり、出張サービス業務となるが、地域的に受け持ち範囲が限られていることが多い。

家電製品のデジタル化やIoT化の進展等に伴い、家電修理の仕事は今後、より高度で専門的な知識・技術が求められることが見込まれる。

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:他者との身体的近接、競争水準

勤務のスケジュール:規則的 32%、不規則 64%、季節的 5%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「家電修理」だけの区分がないため、「はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具整備・修理従事者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

精度の目安標準誤差率 1.35%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は571万円です (月々の給与37.2万円 × 12か月 + 賞与など125万円)。統計の全144職種の中で46番目に高い水準です。

平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は15.0年です。年齢別では55~59歳が最も高く、695万円です。

月給の中央値と分布(残業代・賞与を除く)

「はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具整備・修理従事者」全体の数値です。所定内給与額(残業代・賞与を除く月給)の中央値は30.6万円で、平均(32.2万円)より1.6万円低くなっています。真ん中の半分の人は25.2万円〜37.5万円です。下から10%の人は21.4万円以下、上から10%の人は45.3万円以上です。平均は、給与の高い一部の人に引っぱられて、中央値より高くなりやすい値です(平均と中央値)。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第17表「職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算中央値・四分位数・十分位数は統計の公表値(所定内給与額の分布特性値、企業規模10人以上、男女計)。平均は第1表の所定内給与額。年収の目安(きまって支給する現金給与額と賞与から計算)とは別の数値。

年収の推移

2023年2024年2025年
512万円586万円571万円

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

男女別

男579万円
女394万円

女性の年収は男性の68%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上637万円
100〜999人556万円
10〜99人500万円

企業規模による差は最大137万円です。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「機械整備・修理従事者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は4.09倍です。仕事を探している人1人に対して、4.1件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、下がっています。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「電気機械器具整備・修理従事者」全体の数値です。

2020年の就業者数は93,070人です(うち女性7%)。2010年と比べると-29%減っています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。2025年の国勢調査の職業別の結果は、2027年(令和9年)11月までに公表される予定です(総務省統計局の公表予定)。公表されたら、この推移に加えます。

年齢別の就業者数(2020年)

「電気機械器具整備・修理従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45~49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は12%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は22%で、働く人全体(24%)と同じくらいです。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)77%71,360人
会社などの役員7%6,150人
事業主(人を雇っている)2%2,030人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)13%11,830人
家族従業者・内職など1%1,270人
不詳1%未満430人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、修理、故障等の原因特定、保守点検です。 知識では機械、工学、コンピュータと電子工学が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。学校卒業後、電気メーカー、販売会社、あるいは家電修理会社などに入社するのが一般的である。電気・電子・機械・情報技術などの課程を修了していると有利である。

入職後は一定期間、集合教育と職場内での研修により、家電製品の仕組み、取り扱い、調整、保守の方法などについての訓練を受ける。経験を積み、専門技術者として技術指導部門等に配属されたり、サービスセンターで管理職として修理技術の管理・指導を行うこともある。

関連資格として「電気工事士」を取得していると仕事の幅も広がる。その他、関係団体が実施している「家電製品エンジニア」がある。

一般に家電製品は、電子技術の急速な進歩によって高性能、多機能化され、電子回路が高密度、小型化している。こうした変化に遅れないよう、常に最新技術を吸収し、技術面で新しい知識や更に深い知識を学んで技術を向上させていくことが求められる。また、顧客と直接接触する機会が多いので、技術的要素に加えて、顧客との接し方のスキル、コミュニケーション能力も重要である。根気強く不具合原因を見つけ出し、修復する仕事であり、冷静な判断力と忍耐力が求められる。外回りが多いので一定の体力も必要である。

関連する資格

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成