航空機開発エンジニア（ジェットエンジン）

別名:航空機エンジン開発技術者

航空機のジェットエンジンを研究開発する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
659万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
1.93倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
242,820人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見る航空機開発エンジニア（ジェットエンジン）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

航空機のジェットエンジンを研究開発する。

現代のジェット機はジェットエンジンと機体を別々の会社が開発し、ジェットエンジンメーカーは機体メーカーからの受注による開発を行うのが一般的である。ここでは航空機開発のうちジェットエンジンの開発を行うエンジニアについて記載する。以下の解説では短く「エンジニア」としている。

ジェットエンジンの開発は、大きく分類して「設計」、「型式証明」、「量産」の３つの段階に分かれる。

まず、「設計」の段階では概念設計、基本設計、詳細設計の順番に行う。

概念設計では機体メーカーの要望を踏まえ、エンジンの主要な仕様（推力、燃費、ファン直径、重量等）を決定する。

次に基本設計ではエンジンに吸入した空気がエンジン内をどのように流れていくか空力検討や構造・レイアウト検討を行う。同時に、潤滑システム、燃料システム、冷却システム、制御システムなどエンジン全体にかかわるシステム設計や圧縮機、燃焼器、タービンなどの各モジュール設計を行う。

詳細設計ではブレード、ディスク、シャフト、軸受、静止部品、補機、制御部品など個々の部品設計を行う。部品設計では熱解析、空力解析、強度解析、振動・衝撃解析等に関する各種計算ソフトを使用する。計算ソフトは自社開発のものもあれば、市販されている汎用ソフトを目的に合わせてカスタマイズして使うものもある。

このような過程を経て設計が確定するとエンジン部品の試作を行ない、空力性能確認、ジェットエンジン特有の問題であるバードストライクなどの強度・信頼性確認、耐久性確認など多くの部品単体試験やエンジン試験を行う。

次に「型式証明」を取得する段階となる。「型式証明」とは、国が民間航空機を対象に機体やエンジン設計が安全基準に適合しているか耐空性を審査・確認する制度であり、認定試験に合格すると各国の航空局から型式証明が発行される。航空局としては例えば米国では連邦航空局（Federal Aviation Administration、通称FAA）、欧州では欧州航空安全機関（European Aviation Safety Agency、通称EASA）がある。この認定試験は耐久性、振動、過温度、バードストライクなどの強度・信頼性試験など大項目だけでも100を超える。この型式証明を取るために認定試験のほかに航空局に提出する認定レポート、メンテナンスマニュアル等各種書類を作成することもエンジニアの仕事である。

型式証明を取得すると「量産」の段階となる。部品を量産し、エンジン組立を行う。量産エンジンが完成すると性能や重量等が設計通りになっているかエンジン出荷試験や各種検査を行った上で、機体メーカーに納品する。部品の量産やエンジン組立にも生産技術や検査技術の面からエンジニアが関わる。

最終的に機体メーカーが開発した機体にエンジンメーカーが開発したエンジンを搭載し、航空機としての完成機となる。その後、エアラインやビジネスジェット運航会社などエンドユーザーに引き渡される。市場で技術的な問題が発見された場合には、メンテナンスやサービスの専門家と共に開発に関わったエンジニアが問題解決にあたる場合もある。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

計算（解析）ソフト、パソコン

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
不具合が生じた場合、原因究明にあたる。100%
すべてが完了したら耐久性も含め仕様書通りの性能かエンジニアリングテストを行う。92%
認可を受けるためのテストを行う。92%
委託した部品の性能等をテストする。92%
海外当局の認可を受けるための書類を作成する。96%
監督官庁（国土交通省）に認可を受けるための書類を作成する。80%
エンジンシステムを決めるレベルの情報やモジュールのインターフェイス、温度や圧力の条件を決定する。84%
飛行シミュレーションを実施し、データを分析する。80%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

機体開発を含めエンジニアの多くが太平洋ベルト沿いの工業地帯で就業している。航空機産業は欧米がビジネスの中心であるため、国内外問わず、出張や転勤の可能性はある。また、開発や生産の拠点が海外にも存在する場合、開発や生産段階のエンジニアとして海外へ駐在員として赴任する可能性もある。海外出張は会議、学会や展示会等も含めて頻繁に機会がある。

男性エンジニアが多いが女性エンジニアも増加傾向で幅広く活躍している。正社員だけでなく、データ整理や製図作成等指示に基づいて業務をする契約社員のエンジニアもいる。

賃金形態は月給制で収入は安定している。ほとんどの企業が週休2日制を採用している。

航空機開発は複数の国の企業が協力して行っており、世界各国との研究、開発、生産等での分業はこれからも進んでいく方向である。航空機開発のエンジニアは今後も世界各国で活躍すると考えられる。

世界的にみて航空機の需要は拡大し続けており、ジェットエンジンのエンジニアへの期待は大きい。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、反復作業、他者との身体的近接

勤務のスケジュール:規則的 26%、不規則 65%、季節的 9%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2020年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2020年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「航空機開発エンジニア（ジェットエンジン）」だけの区分がないため、「機械技術者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 1.52%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は659万円です (月々の給与42.1万円 × 12か月 + 賞与など153万円)。統計の全144職種の中で27番目に高い水準です。

平均年齢は42.3歳、平均勤続年数は15.0年です。年齢別では55～59歳が最も高く、842万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
612万円669万円659万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男677万円
女494万円

女性の年収は男性の73%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上746万円
100〜999人610万円
10〜99人525万円

企業規模による差は最大220万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「製造技術者（開発）」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.93倍です。仕事を探している人1人に対して、1.9件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「機械技術者」全体の数値です。

2020年の就業者数は242,820人です(うち女性6%)。2010年と比べると+19%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「機械技術者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45～49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は15%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は13%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)92%224,570人
会社などの役員3%7,760人
事業主(人を雇っている)1%未満980人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)4%8,500人
家族従業者・内職など1%未満180人
不詳1%未満840人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、外国語を読む、外国語を聞く、故障等の原因特定です。 知識では機械、工学、物理学が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2019年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職者の学歴は大卒と大学院卒（修士）が多い。工学系の基礎知識に加え、機械系であれば機械の知識や理論、流体系であれば流体の知識や理論を身につけていることが要求される。就職時に必要な免許や資格はない。

定期採用の他に中途採用によりジェットエンジンメーカーに就職するチャンスもあるが、その場合、産業用ガスタービン等ジェットエンジンに関連する業種からの転職者が多い。機体やジェットエンジン開発経験を活かして転出する者もいるがエアライン会社に転職するという例もある。

航空機の機体メーカーは多くが米国はじめとする外国企業であり、文書や資料はほぼすべて英語である。外国籍のエンジニアとの共同作業も多く、その場合、英語によるコミュニケーションとなる。

一人前のエンジニアになるには担当分野にもよるが概ね入社から数年から10年近くを要する。

エンジニアの専門性は、製図、構造解析、空力解析、燃焼、振動・衝撃解析、制御、材料、生産技術、エンジン組立、各種試験、検査など、多岐にわたっている。

ジェットエンジンの開発は一人でできるものではなく、各専門領域のエンジニアと協力して行うため、コミュニケーション能力や協調性が求められる。チームやプロジェクトをまとめる立場になると、調整能力やリーダーシップが必要になる。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2019年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成