Webマーケティング（ネット広告・販売促進）

別名:Webマーケティング事務員、ネット広告・販売促進事務員、マーケティング企画事務員、マーケター、マーケティングリサーチャー

WebサイトやWeb技術を利用してマーケティングを行う。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
737万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
0.34倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
3,737,860人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るWebマーケティング（ネット広告・販売促進）

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

WebサイトやWeb技術を利用してマーケティングを行う。インターネットマーケティングとも言う。急速に発展している分野であり、その業務内容は多岐にわたるが、基本的にはWebを利用した市場調査、広告出稿、サイト訪問者のニーズの分析などのマーケティング活動を行う。

主な活動としては、SNS（social network service）等のWeb広告手法を活用した集客活動、CVRを向上させるためのアクセス解析とその結果を踏まえた改善策の実施等が挙げられる。

集客活動では、SNSの普及に伴いSNS上に広告を配信するSNS広告の利用が主になっている。このほか、自社サイトの露出度を高めるためのSEO、検索キーワードに応じて検索結果の上位に表示されるリスティング広告、商品などについてブログやWebサイトなどで紹介する「アフィリエイト広告」などを行う。また、「アドネットワーク広告」の手法も広がっている。

アクセス解析では、商品の購入や資料請求など成果に結びつけるためにサイト訪問者の訪問ルート、頻度、滞在時間、よく見られているコンテンツなど、様々な情報を個別又は組み合わせて、訪問者のニーズや関心分野を分析する。その結果を踏まえてメールマガジンやSNS、1度当該サイトにアクセスしたことがある人に対して行う「リターゲティング」広告等を活用した、リピーターの獲得やWebサイトの修正など改善策に取り組む。

Webマーケティングの特徴としては、費用対効果が高い、ターゲットを明確に絞り込んだ施策を実施できる、結果が数値で迅速に出てくるなど、効果をすぐに確認できるとともに、適切な改善策などもすぐに講じることができることが挙げられる。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
Webサイトの場合、SEO（検索エンジン最適化）を行う。94%
アクセス解析の結果に基づき、Webマーケティングの手法、内容、配信先等について改善策を考える。94%
制作中のWeb広告やWebサイトの品質を管理し、必要に応じて自分で修正したり、制作者にリテイクを依頼する。85%
クライアントの説明から、マーケティング対象のコンセプト、内容、PRポイント等について把握する。83%
配信中、もしくは配信が終了したWeb広告について、効果を把握するためにデータや配信状況の集計、分析を行う。85%
Webマーケティングの効果の検証や、改善策の提案のためのレポートを作成する。87%
クライアントに対して、効果的なWebマーケティングの手法、内容、配信先等について提案を行う。72%
具体的なコンテンツ（テキスト、イメージ、ムービー、Webサイト等）を自分で作成する。87%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

基本的には企業の中の職務（仕事）であり、給与などの待遇は各社の規定に準ずるが、給与水準は比較的高い。ただし、勤務時間以外にも、社会のトレンドなどに絶えず注目してアイデアを考えることも必要であり、勤務時間もキャンペーンなどがあれば残業時間が多くなることもある。

近年、スマートフォンなどスマートデバイスの急速な普及を背景に、「デジタルマーケティング」が脚光を浴びている。Webマーケティングが主にWebの世界で展開されるのに対し、デジタルマーケティングは、O2O（Online to Offline）など実店舗とWeb店舗の垣根を越えたマルチチャネルの世界を対象としており、SNSやデジタルサイネージ、デジタル決済など多様な「タッチポイント」（顧客との接点）から得られるビッグデータを駆使して、戦略を立案しマーケティングを行う。Webマーケティングはこうしたデジタルマーケティングの中でウェブ分野のマーケティングを精緻に発展させたものととらえることができる。

今後、生成AIやパソコン・スマホ等のデバイスの進化に伴い、Webマーケティングの実施手法は、さらに大きく変容することが考えられる。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、モノ、道具、制御装置を扱う手作業、屋外作業

勤務のスケジュール:規則的 39%、不規則 52%、季節的 9%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「Webマーケティング（ネット広告・販売促進）」だけの区分がないため、「企画事務員」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 2.70%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は737万円です (月々の給与46.5万円 × 12か月 + 賞与など179万円)。統計の全144職種の中で12番目に高い水準です。

平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は14.4年です。年齢別では55～59歳が最も高く、957万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
645万円691万円737万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男825万円
女626万円

女性の年収は男性の76%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上843万円
100〜999人631万円
10〜99人576万円

企業規模による差は最大267万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「一般事務従事者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は0.34倍です。求人の数が仕事を探している人の数より少なく、求職者どうしの競争がある状態です。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「その他の一般事務従事者」全体の数値です。

2020年の就業者数は3,737,860人です(うち女性47%)。2010年と比べると+19%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「その他の一般事務従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45～49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は13%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は14%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)96%3,603,130人
会社などの役員2%71,830人
事業主(人を雇っている)1%未満2,740人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)1%18,850人
家族従業者・内職など1%28,650人
不詳1%未満12,660人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、合理的な意思決定、要件分析（仕様作成）、企業・組織の活動の分析です。 知識では販売・マーケティング、コミュニケーションとメディア、顧客サービス・対人サービスが特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。

新卒で入職するには、大学や短大、専門学校等を卒業後、広告代理店やWebマーケティング会社、Webマーケティング部門のある企業に入社する経路が一般的である。広告代理店等に総合職として入社した場合は、Webマーケティング部門に配属されるか、異動によって担当する。

また、Webデザイナー等として経験を積んだ人が転職する場合もある。

入職後は社内研修を経て働きながら仕事を覚えていくことになるが、一通り仕事を覚えて、上司や先輩の助言を得ながら自分で仕事を回していけるようになるには個人差はあるものの、1年程度は必要とされる。技術の変化の激しい仕事であり、ステップアップして行くには、社会のトレンドに強い関心をもって業務を行うかたわら、社内外の研修を受けて各種の資格を取るなどの研鑽も欠かせない。

キャリアアップの経路としては、Webマーケティングのスペシャリストとして育てるところもあれば、数年ごとのジョブローテーションでさまざまな職種の経験を積ませて、マネージャーとして育てていくところもあり、企業によってキャリアパスは異なる。

急拡大している分野だけに人材不足状態にあり、マーケティングやIT経験者を中心に中途採用も多く、新卒採用以外の入職の機会も多い。

この職業で活躍するには、情報リテラシー、市場調査や販売促進の手法等のマーケティングについての知識はもちろん、データを収集・分析し、それをビジネスの文脈で数値化する能力や分析能力、そしてそこからユーザーのニーズを読み取りアイデアにまとめる企画力、更には関係者が多岐にわたるので、コミュニケーション能力や交渉・調整能力も必要である。仕事のサイクルが短いため常にスピーディーな対応が求められる。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成