ITコンサルタント

別名:ERPパッケージコンサルタント、システムアナリスト、システムコンサルタント、情報セキュリティコンサルタント

顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
889万円
2025年・平均参考値より広い職種の数値
有効求人倍率
1.50倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
656,770人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るITコンサルタント

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。

どんな仕事か

顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する。顧客のIT・デジタル投資において、大局的な観点から、経営戦略の策定（目標やビジョンの策定）に関してコンサルティングを行ったり、具体的に、顧客の情報化に関して、課題の整理や分析、またその解決法を検討する。なお、特にDX(デジタル・トランスフォーメーション)に係わる仕事をする人はDXコンサルタントと呼ばれる。

経営戦略におけるITコンサルティングは経営コンサルタントの仕事に近く、その重要性は昨今ますます高まっている。具体的な課題の整理や分析はシステムエンジニアの仕事に近く、デジタル技術を活用し、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワークによって構成されるシステム全体の設計や開発の検討を行う。この際、システム構築事業者からは独立した客観的な立場から、開発するシステムについて検討する。経営戦略のコンサルティングから具体的な開発のコンサルティングまで、仕事は幅広いが、どちらかに特化して仕事をする場合もあり、規模の小さな案件ではこの両者を行う場合もある。

IT導入のコンサルティングでは、顧客、市場、業界に関する情報を収集し、顧客の経営計画、ビジョン、ミッション、課題等を整理する。経営戦略に関して、顧客と意見交換したり、経営トップの考え方を把握する。このように収集、整理した情報から、経営の視点で課題を抽出し、IT導入によって課題をどのように解決するか戦略を考える。なお、近年ではノーコード、ローコード開発の出現によってIT導入・活用にかかるコストが減じているなど、IT導入のあり方が大きく変化している。ITコンサルタントには時代に対応した新たな役割が求められているといえる。

システム構築のコンサルティングでは、顧客のビジネスやITに関する課題を分析したうえで、データドリブンな経営に向けたデータ活用の仕組み化など、情報システム構築によるソリューション（解決策）を検討する。情報機器、ソフトウェア、データベース、ネットワーク、クラウドサービス、またセキュリティなどを総合的に考え、構築するシステム全体の構造や方針に関して提案する。構築するシステムが満たすべき基準を明らかにしたり、技術的なリスクについて事前に評価したりもする。

大規模な案件では、様々な技術者や色々な会社と共同で戦略やシステムを検討する。主に自社で仕事をするが、顧客先でプレゼンや会議があることもある。

＜就業者へのメッセージ＞

現代においてITは社会のインフラとなっています。それに深く関わって、社会全体が快適に、幸せになるようにする最高の職業だと思います。ぜひそういった仕事に関わってみませんか。（代表取締役　60代）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2024年度時点の情報

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン、生成AIシステム（ChatGPT等）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
プロジェクトの進行を管理する。96%
顧客のビジネス上及びIT上の課題を分析する。95%
検討したIT戦略をプレゼンする。93%
情報システム構築による解決策を検討する。91%
顧客の経営計画、ビジョン、ミッション、課題等を整理する。91%
顧客のIT投資の戦略を検討する。89%
顧客と意見交換したり、経営トップの考え方を把握する。95%
開発するITシステムの概要等をプレゼンし、顧客と検討する。95%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

勤務先は、シンクタンク、経営コンサルティング会社、システム開発会社等である。職場は都市部に多い。

賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。担当した案件や仕事の成果によって給与の個人差が大きくなる場合もある。

コンサルティングの状況によって忙しさが異なり、IT戦略・DX戦略をまとめるとき、システム開発の方向を決めるとき、また、新たに検討しなくてはならないことが発生した場合等には会議等が長引くこともある。また遠隔での業務も増えている一方で、現場に直接出向いて情報を得ることも重要である。

今日、あらゆる分野で情報化が進展し、日々、新たな技術も生まれている。多くの選択肢の中で、客観的で最適な提案を行うコンサルティングへの期待は大きくなっており、活躍の場は広がっている。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、歩行、走行

勤務のスケジュール:規則的 36%、不規則 52%、季節的 11%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「ITコンサルタント」だけの区分がないため、「システムコンサルタント・設計者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

参考値標準誤差率 7.84%(統計の全職種の中央値は2.04%)

この区分は、調査の対象になった人が少ないか、性質の違う職業がまとめられているため、統計上のぶれが大きくなっています (標準誤差率が5%を超える区分を参考値としています)。 誤差率から見ると、年収の目安も上下16%程度の幅があるものとして見るのが安全です。年による変動も大きくなりやすい区分です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。「上下16%程度」は標準誤差率の2倍を目安にrokudakaが計算。

年収の目安は889万円です (月々の給与54.2万円 × 12か月 + 賞与など239万円)。統計の全144職種の中で8番目に高い水準です。

平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は11.9年です。年齢別では45～49歳が最も高く、1,226万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
685万円753万円889万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年による変動が大きいこの区分は年によって数字が大きく動いています。調査の対象になる人が年ごとに入れ替わるため、 人数の少ない区分や、性質の違う職業を含む区分ほどぶれやすくなります。1年分の数字ではなく、幅で見てください。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男933万円
女770万円

女性の年収は男性の83%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上1,010万円
100〜999人854万円
10〜99人585万円

企業規模による差は最大425万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「情報処理・通信技術者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は1.50倍です。仕事を探している人1人に対して、1.5件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「システムコンサルタント・設計者」全体の数値です。

2020年の就業者数は656,770人です(うち女性15%)。2010年と比べると+43%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「システムコンサルタント・設計者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、40～44歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は20%で、働く人全体(15%)より多くなっています。60歳以上は4%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)93%609,520人
会社などの役員4%23,710人
事業主(人を雇っている)1%未満1,590人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)3%19,900人
家族従業者・内職など1%未満280人
不詳1%未満1,770人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、要件分析（仕様作成）、プログラミング、合理的な意思決定です。 知識では通信技術、コンピュータと電子工学、ビジネスと経営が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

この仕事に就くためには、情報系や経営系の大学・大学院を卒業し、ユーザー企業、コンサルティング企業、IT企業等で実務経験を積むのが一般的である。多くの場合、ITシステムの構築や運用を長く経験した者か、様々な経営コンサルティングに携わりITの専門能力も高い者が就業する。一方、デジタル技術やツールが一般的になった昨今では、個別の現場経験を活かしてITコンサルタントやDXコンサルタントになるなど、就業ルートがますます多様になってきている。

顧客のIT・DX戦略のコンサルティングを行ったり、デジタル化を促進したりしながら、実際に顧客にシステムを導入するまでの一連の作業の経験を重ね、スキルを高めていく。また、経営もデジタル技術も、必要となる知識やスキルは非常に幅広いため、業種や対象とするシステムについて得意分野を持つことが多い。

ITコンサルタントは、顧客、市場、業界、また、関連法規をよく理解し、デジタル技術を活用した経営戦略を考えられることが必要である。また、ソフトウェア、ハードウェア、ネットワーク、クラウドサービスに関する知識や経験も重要である。

ビジネスや社会の変化を的確に把握しておく必要があり、特にデジタル技術は技術革新が急速であるため、常に新たな技術や製品について情報収集することも大切である。加えて、今使える物の中から最適なツールを選択できる能力も重要であり、顧客にとって最善の方策を客観的に検討することが求められる。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2024年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成