歯科医師

虫歯や歯のまわりの病気を治療するとともに予防指導にあたる。

タグの基準(job tag の就業者調査から、全職業の上位・下位20%などでrokudakaが判定)

年収の目安
1,063万円
2025年・平均参考値
有効求人倍率
2.03倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
98,340人
2020年

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見る歯科医師

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。

どんな仕事か

虫歯や歯のまわりの病気を治療するとともに予防指導にあたる。

具体的に虫歯を治療するためには、高速で回転するエアタービンを使って歯の悪い部分を削り、レジン（プラスチック）、金属をつめるなどの処置を施す。抜歯鉗子（かんし）や歯科用へーベルを使って歯を抜き、義歯やインプラントを入れる場合もある。

診療を行う時には、器具の消毒や安全に配慮し、血液を介して感染する疾患にも十分気をつける必要がある。

歯を残すための予防治療も重要で、歯科健診を受けに来た患者へ虫歯のチェックや、ブラッシング指導、歯石除去、歯科相談などを行う。また、高齢化に伴う歯科への通院が難しい患者の増加に対応するため、訪問歯科治療を行ったり、市町村などと連携し介護施設等へ巡回訪問して口腔ケアを行うこともある。

また、がん等の患者の術後の治療に際して、術後の口腔内の衛生状態ケアや改善が患者の手術創の早期治癒など回復の向上に役立っていることから、チーム医療における医科歯科連携が推奨されている。

大学病院では、専門分野に分かれて教育、研究、治療に取り組んでいる。たとえば、歯科口腔外科では口腔がんや外傷などの手術や治療を行い、大きな傷や病気の場合は、外科など他の分野の医師とチームを組んで治療を行うこともある。その他、学校歯科医、保健所で公衆衛生活動に取り組む歯科医師、歯の矯正を専門に行う歯科医師もいる。

歯科医師法では、「歯科医師は、歯科医療及び保健指導をつかさどることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もつて国民の健康な生活を確保するものとする」と規定している。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。

エアタービン、抜歯鉗子（かんし）、歯科用へーベル、医療機器（聴診器、注射器、CT、MRI等）、作業中の保護具（ヘルメット、ゴーグル、グローブ等）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

主なタスク

job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。

タスク実施率
歯石除去などの口腔衛生上の処置をする。97%
患者の話を聞き、歯科用視鏡やＸ線写真などを用いて、歯の状態を診察し、治療方針を決める。97%
虫歯や歯周病を予防するための歯磨き指導をする。97%
虫歯となった歯の患部を削り、専用の材料を充填したり、金属をかぶせるなどして、患部を覆う。97%
抜歯を行い、義歯や入れ歯を患部に装着する。97%
歯科衛生士や歯科技工士に対し、診療機器の手入れや消毒、診療の補助の指導や指示をする。97%
患者に装着する補綴物を作製する。81%
保険請求処理を行う。97%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算重要度の高い順に最大8件を表示。

労働条件の特徴

ほとんどの歯科医師が病院や歯科診療所（医院）で働いている。

自分で開業している人が最も多く、これに次ぐのが診療所に勤務している人である。その他、歯科医学の教育・研究に携わっている人や保健衛生・衛生行政の分野で働いている人もいる。

全国の届出歯科医師数は10万5267人であり、このうち女性は2万7413人(全体の26.0％)である（2022年時点*）。

開業している歯科医師の場合、1日に8時間くらい診療を行う。口腔外科等がある大きな病院で働く場合には当直があり、救急の患者には夜間でも診療する。開業歯科医師の場合は、地域で救急治療を当番制で受け持ち、夜間や休日に診療する場合もある。

最近は都市部で歯科医師の供給が過剰となり、新規開業の見通しが困難なことから大学歯学部の入学定員を減らす動きがある。一方、高齢化の進展に伴い、介護施設、個人宅への訪問歯科診療等のニーズが高まっているなど、歯科医師に期待される役割は拡がってきている。

*厚生労働省、令和4年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

働く環境の特徴

job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。

全職業の平均より高い

全職業の平均より低い:屋外作業、立ち作業、空調のきいていない屋内作業

勤務のスケジュール:規則的 83%、不規則 13%、季節的 4%

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

国勢調査では、「歯科医師」として働く人のうち、雇われて働く人は32%です。 事業主(50%)や役員(10%)として働く人の収入は、この年収に表れていません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

この年収に表れているのは、この職業で働く人の一部です。賃金の統計の労働者数は、国勢調査で正社員・派遣社員として働く人の約47%にあたります。 賃金の統計(このサイトで使う表)は従業員10人未満の企業で働く人を含まず、公営の職場で働く人もほとんど含まないとみられるため、こうした職場で働く人が多い職業では、実態とずれることがあります。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は、賃金構造基本統計調査(2025年)の労働者数を、国勢調査(2020年)の同じ区分の正規の職員・従業員と派遣社員の数で割ってrokudakaが計算(調査年が違うため目安)。50%未満のときにこの注記を出しています。

参考値標準誤差率 8.81%(統計の全職種の中央値は2.04%)

この区分は、調査の対象になった人が少ないか、性質の違う職業がまとめられているため、統計上のぶれが大きくなっています (標準誤差率が5%を超える区分を参考値としています)。 誤差率から見ると、年収の目安も上下18%程度の幅があるものとして見るのが安全です。年による変動も大きくなりやすい区分です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。「上下18%程度」は標準誤差率の2倍を目安にrokudakaが計算。

年収の目安は1,063万円です (月々の給与85.0万円 × 12か月 + 賞与など43万円)。統計の全144職種の中で5番目に高い水準です。

平均年齢は39.6歳、平均勤続年数は6.0年です。年齢別では40～44歳が最も高く、1,352万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
924万円1,136万円1,063万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年による変動が大きいこの区分は年によって数字が大きく動いています。調査の対象になる人が年ごとに入れ替わるため、 人数の少ない区分や、性質の違う職業を含む区分ほどぶれやすくなります。1年分の数字ではなく、幅で見てください。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男1,119万円
女999万円

女性の年収は男性の89%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上805万円
100〜999人1,033万円
10〜99人1,171万円

企業規模による差は最大366万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

公務員として働く場合

上の年収は主に民間の職場の数値です。国や自治体の職員として働く場合の給与は、別の統計でこうなっています。

統計の区分医師・歯科医師職より広い職種の数値
月々の給与(平均)111.7万円
期末手当・勤勉手当(ボーナス)281万円
職員数9,191人
  • 月々の給与は、2025年4月1日現在の給料と諸手当(扶養手当・地域手当・通勤手当・時間外勤務手当など)の合計の平均です。期末手当・勤勉手当は含みません。
  • 期末手当・勤勉手当は統計表の値です。いつの期間に支給された額かを公式資料で確認中のため、年収の目安はまだ計算していません。
  • 都道府県と市区町村を合わせた、地方公共団体の平均です。団体や地域によって給与は異なります。

出典総務省「地方公務員給与実態調査」2025年(4月1日現在) 第5表 職種別職員の平均給与額 1 団体区分別((1)全地方公共団体) / 総務省「用語解説」

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「医師，歯科医師，獣医師，薬剤師」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は2.03倍です。仕事を探している人1人に対して、2.0件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、下がっています。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

2020年の就業者数は98,340人です(うち女性27%)。2010年と比べると+6%増えています。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

5歳ごとの年齢層では、60～64歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は5%で、働く人全体(15%)より少なくなっています。60歳以上は34%で、働く人全体(24%)より多くなっています。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)32%31,820人
会社などの役員10%10,270人
事業主(人を雇っている)46%45,440人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)4%3,820人
家族従業者・内職など7%6,610人
不詳1%未満390人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、科学的素養、道具、機器、設備の選択、設置と設定です。 知識では医学・歯学、セラピーとカウンセリング、生物学が特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

大学で6年間歯学について学んだ後、歯科医師国家試験に合格し、1年以上の臨床経験を積む必要がある。

その後、病院や歯科医院で勤務医として働きながら経験を積み、開業する場合もある。

患者とコミュニケーションが十分とれる人柄であること、冷静さ、注意力、判断力をもっていること、手先が器用であることなどが求められる。

関連する資格

歯科医師国家資格受験料 18,900円です(受験願書に収入印紙を貼って納付します)。資格の詳細 →

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2019年度更新)

関連団体

スキルが近い職業

スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。

歯科医師と、ほかの職業をくらべる →

出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成