ツアーコンダクター
別名:ツアーガイド、旅行添乗員、見学ツアーガイド(観光)、山岳ガイド、自然ガイド、トラベルガイド
団体旅行に同行して、予定通りの旅行ができるよう、また、参加者が快適な旅を楽しめるように世話をする。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見るツアーコンダクター
- 年収の目安は403万円で、全職種の平均(546万円)より143万円低い水準です(「その他のサービス職業従事者」全体の数値)。
- 年齢別では、20~24歳の332万円から、最も高い40~44歳の460万円まで、約1.4倍になります(「その他のサービス職業従事者」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の76%で、全職種(72%)より差が小さくなっています(「その他のサービス職業従事者」全体の数値)。
- 有効求人倍率は1.65倍で、職業全体(1.12倍)より高く、求人の多い側にあります(「その他のサービス職業従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から−19%で、働く人全体(−3%)より減り方が大きくなっています(「旅行・観光案内人」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は53%で、働く人全体(45%)より多くなっています(「旅行・観光案内人」全体の数値)。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「外国語で話す」「外国語を聞く」「外国語を読む」です。
- スキルが近い職業のうち、年収の目安がこの職業より高いのは、旅行会社カウンター係(+122万円、くらべる)、観光バスガイド(+181万円、くらべる)、客室乗務員(+170万円・参考値、くらべる)です。転職のしやすさや、転職後の年収を示すものではありません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。
どんな仕事か
団体旅行に同行して、予定通りの旅行ができるよう、また、参加者が快適な旅を楽しめるようにするのがツアーコンダクター(旅程管理主任者)である。添乗員とも呼ばれ、世界や日本全国を舞台に仕事をする。
仕事は大きく二つに分けられる。一つはデスクワークで、出発前には、目的地の下調べや手配担当者との打ち合わせ、参加者に確認、連絡を行い、旅行から帰った後には精算やレポートの作成などをする。もう一つは添乗業務で、担当するツアーの責任者として、集合・出発から解散まで参加者と行動をともにする。集合場所で参加者の点呼をし、搭乗券等を受け渡し、旅行中の注意事項などを説明する。目的地に着くと、現地スタッフとスケジュールを再確認し、見学や観光に向かう。食事や観光施設の入場料の精算を行い、宿泊ホテルでは参加者全員のチェックインを行う。
この他にも様々な役割があり、参加者の相談に応じたり、ツアーを盛り上げる企画を考えたり、交通機関の遅延等への対応や、病人・けが人が出た場合の対処等を行うのもツアーコンダクターの仕事となる。
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 解散して集合するごとに参加者の人数確認をする。 | 100% |
| 交通事故や天候などで旅程を変更せざるを得ない場合は、旅行会社と連携して迅速に対応する。 | 98% |
| 集合場所・時間を参加者に伝える。 | 100% |
| 予約を確認するためホテルや交通機関へ連絡する。 | 100% |
| 出発前に手配担当者との打ち合わせや参加者との確認連絡をする。 | 98% |
| 怪我人や病人が出たり盗難にあった場合は、応急手当をしたり、医療機関・警察・在外公館などへ同行する。 | 98% |
| ツアー参加者への案内や説明のための書類作成や備品を準備する。 | 96% |
| 目的地の下調べや最新現地情報の確認をする。 | 100% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
旅行会社で働くツアーコンダクターもいるが、派遣会社に所属し、ツアーごとに派遣されて働く人がほとんどを占める。
旅行会社の社員の場合、月給に添乗日数分の日当が加えられる。派遣会社の場合には日給が原則で、旅行の種類や経験、資格の有無によって金額に幅がある。
また前後に少なくとも各1日の準備と、精算・報告の仕事がある。
ゴールデンウィークや夏休み、年末・年始は最も忙しい時期となり、逆に1月中旬から2月、11月下旬から12月中旬は閑散期にあたるなど派遣社員の場合、収入は時期により変動する。
近年、海外旅行者が増加し旅行業界は発展してきたが、政情不安や自然災害などの影響もあり、需要の変動が大きい業界となっている。
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:空調のきいた屋内作業、モノ、道具、制御装置を扱う手作業、一般的な保護・安全装備の着用
勤務のスケジュール:規則的 23%、不規則 59%、季節的 18%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「ツアーコンダクター」だけの区分がないため、「その他のサービス職業従事者」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
国勢調査では、「旅行・観光案内人」として働く人のうち、雇われて働く人は75%です。 事業主(20%)や役員(4%)として働く人の収入は、この年収に表れていません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 1.25%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
月給の中央値と分布(残業代・賞与を除く)
「その他のサービス職業従事者」全体の数値です。所定内給与額(残業代・賞与を除く月給)の中央値は24.6万円で、平均(26.4万円)より1.8万円低くなっています。真ん中の半分の人は20.6万円〜29.8万円です。下から10%の人は18.3万円以下、上から10%の人は37.4万円以上です。平均は、給与の高い一部の人に引っぱられて、中央値より高くなりやすい値です(平均と中央値)。
- 下から10%〜上から10%
- 真ん中の半分(下から25%〜75%)
- 中央値
- 平均
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第17表「職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算中央値・四分位数・十分位数は統計の公表値(所定内給与額の分布特性値、企業規模10人以上、男女計)。平均は第1表の所定内給与額。年収の目安(きまって支給する現金給与額と賞与から計算)とは別の数値。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 394万円 | 396万円 | 403万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 454万円 |
|---|---|
| 女 | 347万円 |
女性の年収は男性の76%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 398万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 411万円 |
| 10〜99人 | 399万円 |
企業規模による差は最大13万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「その他のサービス職業従事者」全体の数値です。
2025年の有効求人倍率は1.65倍です。仕事を探している人1人に対して、1.6件の求人がある状態で、人手が足りない側に傾いています。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率(パート含む常用)」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「旅行・観光案内人」全体の数値です。
2020年の就業者数は15,860人です(うち女性53%)。2010年と比べると-19%減っています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。2025年の国勢調査の職業別の結果は、2027年(令和9年)11月までに公表される予定です(総務省統計局の公表予定)。公表されたら、この推移に加えます。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「令和7年国勢調査 調査の結果」
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「旅行・観光案内人」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、55~59歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は12%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は29%で、働く人全体(24%)より多くなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 75% | 11,860人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 4% | 640人 |
| 事業主(人を雇っている) | 2% | 320人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 18% | 2,840人 |
| 家族従業者・内職など | 1% | 140人 |
| 不詳 | 1%未満 | 60人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、外国語で話す、外国語を聞く、外国語を読むです。 知識では外国語の語彙・文法、歴史学・考古学、顧客サービス・対人サービスが特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や旅行・観光関係の専門学校等を卒業して旅行会社に入るか、ツアーコンダクター派遣会社に所属するのが一般的である。ツアーコンダクターとしてツアーに同行するようになるには、規定の研修を受けたのちアシスタントツアーコンダクターとして経験を積む必要がある。
なお、ツアーコンダクターの資格である「旅程管理主任者」(国内旅程管理主任者・総合旅程管理主任者)は、一般社団法人日本添乗サービス協会の正会員会社(添乗員派遣会社)、一般社団法人日本旅行業協会、又は一般社団法人全国旅行業協会の正会員会社(旅行会社)に所属し、団体や企業が行う講習の受講と実務経験を積むことなどにより取得できる。旅行業法、各種約款の基本的な理解や、国内外の観光地情報、歴史・文化等の知識が必要とされる。
海外ツアーに添乗する場合は語学力に加えて、出入国や関税に関する知識、訪問国の法令、慣習等の知識が必要である。積極的、社交的、サービス精神が旺盛で、コースによっては数十名の人を統率できること、また、添乗中は旅行会社の代表者であり責任者でもあるため、強い責任感が求められる。更に、添乗中は昼夜を問わず緊急時には対応を求められ、肉体的にもハードであるため自己の体調管理が重要となる。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
- 通訳ガイド年収の目安 403万円ツアーコンダクターとくらべる →
- 旅行会社カウンター係年収の目安 525万円ツアーコンダクターとくらべる →
- 観光バスガイド年収の目安 583万円ツアーコンダクターとくらべる →
- 外務公務員(外交官)年収の目安 —ツアーコンダクターとくらべる →
- 客室乗務員年収の目安 572万円(参考値)ツアーコンダクターとくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標(実数)(令和4年4月~)(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「その他のサービス職業従事者」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:「その他のサービス職業従事者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「旅行・観光案内人」の数値(より広い職種)
- 年収は、統計の「その他のサービス職業従事者」の数値です。就業者数は、統計の「旅行・観光案内人」の数値です。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は403万円です (月々の給与29.2万円 × 12か月 + 賞与など52万円)。統計の全144職種の中で119番目に高い水準です。
平均年齢は43.4歳、平均勤続年数は9.6年です。年齢別では40~44歳が最も高く、460万円です。