テキスタイルデザイナー
生活や産業の中で使われている繊維（テキスタイル）製品をデザインする。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見るテキスタイルデザイナー
- 年収の目安は540万円で、全職種の平均(546万円)とほぼ同じです(「デザイナー」全体の数値)。
- 年齢別では、20～24歳の345万円から、最も高い55～59歳の647万円まで、約1.9倍になります(「デザイナー」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の82%で、全職種(72%)より差が小さくなっています(「デザイナー」全体の数値)。
- 有効求人倍率は0.17倍で、職業全体(1.12倍)より低く、仕事を探す人の多い側にあります(「美術家，デザイナー，写真家，映像撮影者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から+12%で、働く人全体(−3%)より伸びています(「デザイナー」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は52%で、働く人全体(45%)より多くなっています(「デザイナー」全体の数値)。
- 雇われて働く人は64%で、働く人全体(82%)より、事業主や役員として働く人の多い職業です(「デザイナー」全体の数値)。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。
どんな仕事か
生活や産業の中で使われている繊維（テキスタイル）製品をデザインする。
時代の流行や消費者のニーズに応じ、人々の生活や生活環境をより快適に、美しくするため、服地などのファッション分野、カーテンなどのインテリア分野などで、企画、デザイン、製造までを手掛ける。
ファッション分野のテキスタイルデザイナーの場合は、まず、アパレルメーカーやファションデザイナーの意図を分析し、自身のアイディアを提案し、仕事の依頼を受ける。製品のターゲットとなる客層、商品のブランドやコンセプトなどを反映させてデザインする。糸や生地を選定し、織り方や染め方を指定して、試作品を作る。試作を繰り返し、製品に最適な素材を決めていく。
インテリア分野では、素材だけではなく、製品までを制作する場合が多い。自らの提案を企業などに持ち込み、商品化させることもある。企画の商品化決定を受けて試作品を作り、色や柄、形、品質、サイズ、価格などの仕様を検討し、商品化するまで担当する。
よく使う道具・機材・情報技術
2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。
イラスト、デザイン作成ソフト（Illustrator、Clip Studio等）、画像等編集ソフト（Photoshop、GIMP等）、デザインシミュレーションソフト、パソコン
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 製品のターゲットとなる客層、商品のブランドやコンセプトなどを企画に反映させて布地をデザインする。 | 100% |
| 布地のデザインを企業に提案する。 | 100% |
| デザインの独創性や美しさなどにこだわったデザインをする。 | 100% |
| 糸や生地を選定し、織り方や染め方を指定して、試作品を作る。 | 94% |
| 新しい素材や流行の色彩を取り入れて、時代にあった布地の選択をする。 | 100% |
| 布地全体のプリント総柄、ワンポイント柄の図案作成をする。 | 100% |
| 伝統的な織物の手法や染色の技法などに関する知識をもとに、目的や用途に応じた布地をデザインする。 | 100% |
| デザイン作成ソフトを使いデザインする。 | 94% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2024年度、その職業に就いている人への調査(直接依頼))
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
職場は、消費者のニーズを捉えたり情報を得たりする面で有利なため、大都市に集中している。しかし、生産工場は地方に立地していることが多く、メーカーが独自に商品開発をするケースも増えており、そのために地方でもデザイナーが求められることもある。
労働時間は、提案した企画やデザインを所定の期日内に実現させるため、長時間働くこともある。休日も不規則になることもある。
一人前になれば、仕事を任されて工程を自分で管理しながら、進めることができるようになる。独立し、フリーランスになると契約料やデザイン料として報酬が支払われる。
生産工場が海外に移っているため、アジア地域などの生産拠点で働く場合もある。
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:立ち作業、反復作業、一般的な保護・安全装備の着用
勤務のスケジュール:規則的 33%、不規則 39%、季節的 28%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2024年度、その職業に就いている人への調査(直接依頼))
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「テキスタイルデザイナー」だけの区分がないため、「デザイナー」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
国勢調査では、「デザイナー」として働く人のうち、雇われて働く人は64%です。 事業主(26%)や役員(9%)として働く人の収入は、この年収に表れていません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 2.72%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 509万円 | 484万円 | 540万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 601万円 |
|---|---|
| 女 | 495万円 |
女性の年収は男性の82%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 731万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 552万円 |
| 10〜99人 | 472万円 |
企業規模による差は最大258万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
需要と将来性
より広い職種の数値求人倍率は「美術家，デザイナー，写真家，映像撮影者」全体の数値です。
2025年の有効求人倍率は0.17倍です。求人の数が仕事を探している人の数より少なく、求職者どうしの競争がある状態です。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。
有効求人倍率の推移
ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。
出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)
計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「デザイナー」全体の数値です。
2020年の就業者数は201,100人です(うち女性52%)。2010年と比べると+12%増えています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「デザイナー」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、40～44歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は19%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は9%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 64% | 128,950人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 9% | 18,010人 |
| 事業主(人を雇っている) | 2% | 3,490人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 24% | 47,950人 |
| 家族従業者・内職など | 1% | 2,140人 |
| 不詳 | 1%未満 | 570人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、です。 知識では芸術、生産・加工、販売・マーケティングが特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2024年度、その職業に就いている人への調査(直接依頼))
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。しかし、繊維やデザインに関する専門的な知識が必要なため、染色やデザインの学科のある大学・短大や専門学校等で基礎的な知識や技術を学んでいる場合が一般的である。
卒業後、アパレルメーカー、繊維メーカー、インテリアメーカーなどに就職し、テキスタイルデザインの部門に配属され、商品やデザインについての経験を積む。一人前と認められると担当を任されるようになる。企業内での実務を経験した後、フリーランスとして独立することもある。
関連資格としては、民間資格の「色彩検定」等がある。
美的センス、独創性、色彩感覚、造形力は不可欠であり、さらにマーケットやデザインの流行に対する情報収集と分析力など、消費者のニーズを先取りするセンスが必要である。また、企画やデザインのために、CG(コンピュータグラフィック)やパソコンのスキルも必須である。海外生産や輸入の拡大もあり、外国語による国際的コミュニケーション力も求められる場合もある。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)「長期時系列表_21_職業別労働市場関係指標（実数）（令和4年4月～）(e-Stat)」2023〜2025年
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「デザイナー」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:「美術家，デザイナー，写真家，映像撮影者」の数値(より広い職種)
- 就業者数:「デザイナー」の数値(より広い職種)
- 年収と就業者数は、統計の「デザイナー」の数値です。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は540万円です (月々の給与37.6万円 × 12か月 + 賞与など89万円)。統計の全144職種の中で60番目に高い水準です。
平均年齢は39.1歳、平均勤続年数は9.8年です。年齢別では55～59歳が最も高く、647万円です。