製版オペレーター、DTPオペレーター
別名:オフセット製版作業員、グラビア製版作業員、スクリーン製版作業員、製版カメラ作業員、電子製版作業員、版下製作作業員
印刷物の制作過程において、仕様に基づいて印刷物の紙面の割り付け作業を行い、印刷するための刷版を作成する。
サマリー
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。
数字で見る製版オペレーター、DTPオペレーター
- 年収の目安は458万円で、全職種の平均(546万円)より88万円低い水準です(「印刷・製本従事者」全体の数値)。
- 年齢別では、20~24歳の336万円から、最も高い50~54歳の517万円まで、約1.5倍になります(「印刷・製本従事者」全体の数値)。
- 女性の年収は男性の71%で、全職種(72%)と同じくらいです(「印刷・製本従事者」全体の数値)。
- 就業者数は2010年から−28%で、働く人全体(−3%)より減り方が大きくなっています(「印刷・製本従事者」全体の数値)。
- 働く人のうち女性は30%で、働く人全体(45%)より少なくなっています(「印刷・製本従事者」全体の数値)。
- 全職業の平均と比べて特に高いスキルは、「クオリティチェック」です。
- スキルが近い職業のうち、年収の目安がこの職業より高いのは、広告デザイナー(+82万円、くらべる)、Webデザイナー(Web制作会社)(+82万円、くらべる)、グラフィックデザイナー(+82万円、くらべる)です。転職のしやすさや、転職後の年収を示すものではありません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。スキルは、全職業の平均との差が大きい順。近い職業は下の「スキルが近い職業」と同じ計算で、年収の目安がこの職業より高く、賃金の統計の区分が違うもの。
どんな仕事か
印刷物の制作過程において、仕様に基づいて印刷物の紙面の割り付け作業を行い、印刷するための刷版を作成する。
印刷という作業は、出版印刷でみると、原稿入稿から、組版・製版などのDTP処理を経て刷版を作成するプリプレス工程、印刷機を動かして実際に印刷を行うプレス工程、印刷された刷本(すりほん)を、断裁、丁合、製本など処理を行うポストプレス工程がある。製版はプリプレス工程を指す。
製版は、文字データと画像データをレイアウトデータに基づいてコンピューター上でレイアウトし、最終的に刷版として仕上げる作業を指すが、その工程は、分解、集版、校正に分けることができる。
カラー印刷の場合は、写真・イラストをデザイナーの指示に基づいて色調や濃度の調整、デザイン原稿と出来上がり寸法の倍率調整を行った上で、カラースキャナーを使って原稿を黄・赤・青・黒の4原色に色分解し、4色データを作成する(分解)が、モノクロ印刷の場合もデータの仕様が異なるだけで、工程に違いはない。
具体的な工程としては、まずカラースキャナーで読み取ってデジタル化された写真やイラストの情報をコンピューターのディスプレイ上で確認し、必要であれば修整を行う。次いで、写真とキャプションなどの文字を組み合わせた場合の文字やロゴマークなどの色分けや配置を行い、さらにオリジナルのレイアウトの寸法を測って、貼り込み校了紙のための写真の縮小・拡大に必要な比率を決定して、それに基づいて写真やイラストのトリミング、拡大、縮小などの加工を行う。こうしてできあがった画像データを原稿のレイアウト指示に従って本文の文字データと組み合わせ、印刷原版となる刷版データを作り上げる(集版)。データを原色4枚のフィルムに出力して、印刷原版を作成するか、直接データをDDCPで出力する。カラー製版の方が、色を見て判断する必要があるため、モノクロ印刷の場合より高いスキルが求められる。
印刷原版を元に試験刷りまたはDDCPで出力した校正紙で、誤植やレイアウトの誤り、4枚の版のずれ、色調などを念入りにチェックして修整する(校正)。さらに、注文主のチェックを受けて、必要であれば修整して、次の印刷工程に送る。
最終的に刷版を作成する工程には、アナログ製版とCTP(ダイレクト刷版)の2種類がある。アナログ製版では、組版工程を経て作成された版下を製版フィルムに撮り、これをPS版に密着露光させてから現像処理する焼き付け工程により刷版を作成する。これに対して、製版フィルムを作成しないで、DTPで作成したデータを印刷用原板となるPS版にレーザー光線で直接焼き付けて刷版を作製する方式がCTPである。CTPは、製版フィルムを作成する工程が省略されるため、処理時間の短縮やコスト削減に結びつくとともに、刷版作成直前で修正が入っても対応できたり、フィルムからの焼き付けというアナログな工程がないため印刷の品質向上につながるなどのメリットがある。日本の印刷業界は中小規模の企業が圧倒的に多いこともあり、導入費用や操作習熟の負担がかさむなどの理由で導入が進んでいなかったが、現在、急速に普及してきている。
また最近では、刷版を作製しないで、紙面レイアウトしたデジタルデータを高性能レーザープリンターでそのまま印刷するオンデマンド印刷が注目されている。工程が少なく、少部数でも採算がとれるため、大量印刷を得意とする現在主流のオフセット印刷(平版印刷)と違って、多品種少量印刷に向いており、需要に応じた棲み分けが進みつつある。
よく使う道具・機材・情報技術
2019年度時点の情報job tagの解説はこの年度から更新されていません。現在とは異なる場合があります。
プリンター、カラースキャナー、DDCP、高性能レーザープリンター、イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン
主なタスク
job tagの就業者調査で重要度が高いとされたもの。実施率は、そのタスクを行っていると答えた人の割合です。
| タスク | 実施率 |
|---|---|
| 発注者のチェックを受けて修整し、次の工程に回す。 | 93% |
| 原稿のレイアウトに従って写真と文字を組み合わせ、印刷原版用のデータを作り上げる。 | 92% |
| 仕様に基づき、写真・イラストを色分解し、4色データを作成する。 | 83% |
| コンピューターのディスプレイ上でデジタル化された写真の確認や修整をする。 | 90% |
| 写真・イラストのトリミング、拡大、縮小の加工をする。 | 93% |
| 試験刷りまたはDDCPで、誤植や誤り、版のずれ、色調をチェックして修整する。 | 68% |
| 文字やロゴマークなどの色分けや配置をする。 | 90% |
| オリジナルのレイアウトの寸法を測り、貼り込み校了紙のための写真の縮小・拡大に必要な比率を決定する。 | 81% |
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」タスク(2022年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算重要度の高い順に最大8件を表示。
労働条件の特徴
印刷会社の製版部門や、製版を専門とする会社等で働いている。製版業は全国で711事業所、従業員数は16,627人で、年間出荷額は2,992億円となっている(2023年時点*1)。就業者は男性が多いが、最近ではDTPが主流になっており、女性も増えている(*2)。
賃金、労働時間等労働条件は、勤務先の規定による。
納期が決められているため、残業が必要になることも多く、繁忙期には昼夜の二交替制を採ることもある。
職場の環境は、工場労働というよりはオフィス労働に近く、分解・集版の工程では、コンピューターやカラースキャナーなどの操作、校正の工程では、デスク上で出力物の目視検査を行っている。
*1 一般社団法人日本印刷産業連合会
「2023年経済構造実態調査」製造業事業所調査より、2022年の実績値
*2 取材結果から
働く環境の特徴
job tag の就業者調査で、この職業の人が答えた「仕事の性質」です。全職業の平均と比べて、特に高い項目と低い項目を並べています。
全職業の平均より高い
全職業の平均より低い:立ち作業、屋外作業、歩行、走行
勤務のスケジュール:規則的 46%、不規則 42%、季節的 13%
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」仕事の性質(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「仕事の性質」は回答の平均(値はおおむね1〜5の範囲)で、棒の縦線はjob tagの全職業(518職業)の平均。平均との差が0.3以上の項目を、差の大きい順に高いもの最大6つ・低いもの最大3つ。勤務のスケジュールは回答者の割合。
一般的な就業形態
この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。
禄高(給与)
より広い職種の数値統計に「製版オペレーター、DTPオペレーター」だけの区分がないため、「印刷・製本従事者」全体の数値を表示しています。
この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。
精度の目安標準誤差率 1.72%(統計の全職種の中央値は2.04%)
標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」
計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。
年収の推移
| 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|
| 444万円 | 463万円 | 458万円 |
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。
年齢別の年収
白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。
男女別
| 男 | 487万円 |
|---|---|
| 女 | 347万円 |
女性の年収は男性の71%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。
企業規模別
| 1,000人以上 | 582万円 |
|---|---|
| 100〜999人 | 460万円 |
| 10〜99人 | 429万円 |
企業規模による差は最大153万円です。
出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」
計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。
需要と将来性
この職業に対応する求人倍率の区分がないため、表示していません。
就業者数の推移
より広い職種の数値就業者数は「印刷・製本従事者」全体の数値です。
2020年の就業者数は180,700人です(うち女性30%)。2010年と比べると-28%減っています。
国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。
出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。
年齢別の就業者数(2020年)
「印刷・製本従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45~49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は13%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は18%で、働く人全体(24%)より少なくなっています。
国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,年齢(5歳階級),職業(小分類)別就業者数(15歳以上就業者)」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)
計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。
働き方の内訳(2020年)
| 雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど) | 87% | 157,000人 |
|---|---|---|
| 会社などの役員 | 5% | 8,450人 |
| 事業主(人を雇っている) | 1% | 2,030人 |
| 事業主(一人で)(開業・フリーランスなど) | 5% | 9,020人 |
| 家族従業者・内職など | 2% | 2,920人 |
| 不詳 | 1% | 1,270人 |
出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女,従業上の地位,職業(小分類)別就業者数(15歳以上)」
計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。
必要なスキル・知識
全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、クオリティチェック、設置と設定、読解力です。 知識では芸術、コンピュータと電子工学、日本語の語彙・文法が特徴的です。
スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)
知識(全職業の平均との差が大きい8項目)
水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。
なり方・学び方
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。高校、専門学校、大学や職業訓練校で印刷、デザイン、DTP、写真関係の学科を学んでいることが多い。
採用後は、印刷全般に関する研修を受けてから配属され、OJTによって仕事を覚えていくのが一般的である。組版や画像処理などのスキルに加え、製本など最終工程まで視野に入れた作業がこなせるようになることがDTPオペレーターとして一人前と認められる目安となり、5-10年程度の経験が必要とされている。
関連資格として、厚生労働省が定める技能検定に「プリプレス技能士」があり、取得すると技術が評価される。
色彩感覚やデザイン感覚が鋭い人、コンピューターに対する興味がある人が向いている。発注主や営業、デザイナーとの意思疎通なしには作業が進まない仕事であり、印刷や製本など後工程との連携が必要なことから、コミュニケーション能力や協調性は欠かせない。
関連する資格
資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。
関連団体
スキルが近い職業
スキル・知識の傾向が似ている職業です。必要なスキルの重なりが大きいほど、転職のときに経験を活かしやすいと考えられます。
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- Webデザイナー(Web制作会社)年収の目安 540万円製版オペレーター、DTPオペレーターとくらべる →
- グラフィックデザイナー年収の目安 540万円製版オペレーター、DTPオペレーターとくらべる →
- データ入力年収の目安 429万円(参考値)製版オペレーター、DTPオペレーターとくらべる →
- 舞台照明スタッフ年収の目安 544万円(参考値)製版オペレーター、DTPオペレーターとくらべる →
出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル(2021年度、その職業に就いている人へのWebアンケート) / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識(2023年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)
計算スキル39項目・知識33項目の水準を、job tagの全職業の中での位置(標準化した値)に直し、職業ごとの全体の高さの差を除いてから傾向の近さ(コサイン類似度)をrokudakaが計算。このサイトに掲載している職業の中から近い順に5件。
製版オペレーター、DTPオペレーターと、ほかの職業をくらべる →
出典と注意
- 職業情報提供サイト(job tag)「仕事内容、タスク、スキル・知識、関連資格」数値系 ver.7.00・解説系 ver.7.01
- 賃金構造基本統計調査「一般労働者 職種 第1表・第5表(e-Stat)」2025年(推移は2023〜2025年)
- 国勢調査「職業(小分類)別就業者数(e-Stat)」2020年(推移は2010〜2020年)
使っている統計について
- 賃金構造基本統計調査(e-Stat)
- 厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
- 職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
- 厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
- 国勢調査(e-Stat)
- 「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
- 厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。
データの対応関係
- 賃金:「印刷・製本従事者」の数値(より広い職種)
- 求人倍率:対応する区分なし
- 就業者数:「印刷・製本従事者」の数値(より広い職種)
- 年収と就業者数は、統計の「印刷・製本従事者」の数値です。求人倍率は、対応する区分を決められないため表示していません。
数字の見方
- 年収の目安:きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額(いずれも平均。一般労働者、企業規模10人以上)。平均値なので、一部の高い人に引っ張られて実感より高く出ることがあります。
- 給与の対象は労働基準法第9条の労働者(雇われて働く人)。事業主は含まず、役員も原則含まない。パート・アルバイトなどの短時間労働者は含みません。
- 月々の給与は、調査した年の6月分の給与です。基本給のほか残業代・通勤手当・家族手当などを含み、税金・社会保険料を差し引く前の額です。
- 賞与は、調査した年の前年1年間(原則1月〜12月)に支払われた額です。
- 用語の定義は厚生労働省の用語の説明と調査の概要によります。
数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
年収の目安は458万円です (月々の給与32.9万円 × 12か月 + 賞与など63万円)。統計の全144職種の中で89番目に高い水準です。
平均年齢は44.6歳、平均勤続年数は16.0年です。年齢別では50~54歳が最も高く、517万円です。