ドローンパイロット

ドローンを操縦し、上空からの撮影、測量、点検、観察、捜索、農薬散布などを行う。

年収の目安
470万円
2025年・平均より広い職種の数値
有効求人倍率
0.76倍
2025年平均より広い職種の数値
就業者数
100,700人
2020年より広い職種の数値

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年収の目安 = きまって支給する現金給与額(月額) × 12 + 年間賞与その他特別給与額。いずれも統計の平均値からrokudakaが計算。

数字で見るドローンパイロット

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年) / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ) / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」

計算全職種の平均は、統計に全職種の合計がないため、「不詳」を除く144職種の年収の目安(月額×12+年間賞与、2025年)を労働者数で重み付けしてrokudakaが計算(男女別も同じ方法)。差が3%未満は「ほぼ同じ」。年齢別は推計労働者数1,000人以上の年齢階級だけで比べた。職業全体の有効求人倍率は統計の「職業計」(2025年平均)。差が0.1未満は「同じくらい」。働く人全体は国勢調査の「総数」(2020年)。増減率・女性の割合の差が5ポイント未満は「同じくらい」。年齢構成は、60歳以上・30歳未満の割合が全体より10ポイント以上多いときに記載。

どんな仕事か

ドローンを操縦し、上空からの撮影、測量、点検、観察、捜索、農薬散布などを行う。なお、ドローンとは本来は無人航空機（UAV: Unmanned Aerial Vehicle）のことであり、固定翼のある普通の飛行機のような形のものも含まれるが、ここでは一般にイメージされる複数のプロペラを持つマルチコプター型のドローンについて解説している。

ドローンはこれまでヘリコプターや小型飛行機で行われていた空撮や農薬散布を代替するだけでなく、橋梁を下から点検したり、対象の上を縦横に飛行し、立体地図を作成するなど、これまでできなかったことを可能にしている。プログラムされて飛行しているものであるが最近では多数のドローンを夜空に飛ばす、ドローン・ショーもよく行われるようになった。ドローンスクールが各地にでき（国土交通省「登録講習機関」は全国に約800箇所）、その講師などの仕事もある。

当初からドローンでの物流が期待されたが、住宅地上空を飛ぶ際の懸念や騒音から現状としては実用面での広がりは限定的である。また、ドローンによる上空からの施設等の警備も考えられるが、ドローンはバッテリー駆動であり、長時間の飛行には向いておらず、これについても限定的な実用に留まっている現状にある。

ドローンを飛行させる際には、航空法をはじめとした各種法令に基づき様々な手続が必要となることから、国土交通省のホームページなどで必要な手続や対応を確認しておく必要がある。航空法で必要とされるドローンの飛行に必要な手続は、Webサイト「ドローン情報基盤システム2.0（DIPS2.0）」で行うことができる。さらに、私有地の上を飛ぶ場合にはその土地の所有者の許可を得る必要がある。私有地以外の場所では、現在、ほとんどが無許可の飛行を禁止しているため、地方自治体の条例等に従い、飛行を申請し承認を得る必要がある。

必要となる申請を行い承認されたら、飛行前に気象や機体の状況、飛行経路、他のドローンの飛行等々について、安全に飛行できるか確認する。問題がなければ、必要な場合、操縦者とは別の補助者に周辺を監視してもらいながら、的確にドローンを操縦し、撮影、測量、点検等々、それぞれの業務を行う。

＜就業希望者へのメッセージ＞

ドローンはまだまだ様々な可能性を秘めており、ドローン活用のアイディアを持つ方が多くいます。ドローンパイロットの国家資格はその入り口になります。（就業者）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2025年度更新)

よく使う道具・機材・情報技術

2025年度時点の情報

ドローン（本体機器、コントローラ、バッテリー）、スマートフォン、タブレット、パソコン、風速計、SDカード（空撮時の画像や動画の保存のため）

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2025年度更新)

労働条件の特徴

勤務先は、映像制作会社、測量会社、インフラ点検を行う建設会社、農薬の散布を行う事業者等様々である。また、個人事業主、フリーランスとして、ドローンで撮影を行っていたり、測量や農薬散布を行っている人もいる。

ドローン操縦だけで職業としている者はほとんどなく、本業の中でドローン操縦をしている。そのため、賃金、労働時間等労働条件は本業の勤務先次第であり、個人事業主やフリーランスの場合は契約条件による。

ドローンはプログラミングによって、定められたコースを自動的に飛行したり、ドローン・ショーのように人間の操作ではできない飛行ができるようになっている。また、ドローンの撮影機材はより高性能になり、8Kの高精細画像や高倍率ズームでの撮影が可能になっている。赤外線カメラで夜間の遭難者捜索や野生動物の監視も行われている。バッテリーの性能向上とドローン本体と積載機材の小型化、軽量化によって、飛行時間も伸びている。ドローンの基本的な機能には大きな変化はないが、このような進歩により、ドローンは活用場面が広がっている。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2025年度更新)

一般的な就業形態

この職業の一般的な就業形態として、job tag の就業者調査で選ばれた割合です。複数回答のため、合計は100%を超えます。回答した人の数が少ない職業もあるため、目安として見てください。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」一般的な就業形態(2020年度、その職業に就いている人へのWebアンケート)

禄高(給与)

より広い職種の数値統計に「ドローンパイロット」だけの区分がないため、「他に分類されない輸送従事者」全体の数値を表示しています。

この年収は、会社などに雇われて働く人の給与です。事業主(開業している人など)の収入は含まず、会社の役員も原則として含みません。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」 / 総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は国勢調査の従業上の地位別の就業者数からrokudakaが計算。

精度の目安標準誤差率 1.77%(統計の全職種の中央値は2.04%)

標準誤差率は、調査の対象に選ばれた事業所によって平均がどのくらいぶれるかの目安です。小さいほど数字が安定しています。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 標準誤差率 誤差率表4「職種(小分類)別所定内給与額及び所定内給与額の標準誤差率(役職者を含む)」

計算誤差率は所定内給与額(残業代・賞与を除く月額、男女計)に対する統計の公表値。中央値は全職種の誤差率からrokudakaが計算。

年収の目安は470万円です (月々の給与33.3万円 × 12か月 + 賞与など71万円)。統計の全144職種の中で81番目に高い水準です。

平均年齢は47.1歳、平均勤続年数は14.0年です。年齢別では50～54歳が最も高く、521万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」 / 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算順位は、統計の全144職種(「不詳」を除く)を年収の目安で並べてrokudakaが計算。

年収の推移

2023年2024年2025年
457万円467万円470万円

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023〜2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算各年の年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。企業規模10人以上、男女計。

年齢別の年収

白抜きの点と破線は、推計労働者数が1,000人未満の区分です。 人数が少なく平均がぶれやすいため、参考値として見てください。 薄い棒(右の目盛り)は、賃金の統計の推計労働者数です。企業規模10人以上の会社などに雇われて働く人の数で、自営業の人や小さな会社で働く人を含まないため、下の「年齢別の就業者数」(国勢調査)とは対象が違います。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算年齢階級ごとの年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)と推計労働者数。企業規模10人以上、男女計。

男女別

男478万円
女395万円

女性の年収は男性の83%です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ差です。

企業規模別

1,000人以上499万円
100〜999人469万円
10〜99人451万円

企業規模による差は最大47万円です。

出典厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2025年 一般労働者 職種 第1表「職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

計算男女別は企業規模10人以上の計、企業規模別は男女計。いずれも年収の目安(月額 × 12 + 年間賞与)。

需要と将来性

より広い職種の数値求人倍率は「その他の輸送従事者」全体の数値です。

2025年の有効求人倍率は0.76倍です。求人の数が仕事を探している人の数より少なく、求職者どうしの競争がある状態です。2023年からの推移を見ると、大きくは変わっていません。

有効求人倍率の推移

ハローワークを通じた求人・求職の数から計算した値で、民間の求人サイトの求人は含みません(パートタイムを含む常用)。

出典厚生労働省「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」長期時系列表 第21表「有効求人倍率（パート含む常用）」(2023〜2025年)

計算各年の値は統計表の年平均(暦年)をそのまま表示。

就業者数の推移

より広い職種の数値就業者数は「他に分類されない輸送従事者」全体の数値です。

2020年の就業者数は100,700人です(うち女性5%)。2010年と比べると+1%で、ほぼ横ばいです。

国勢調査は5年ごとの調査です。会社員だけでなく、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。 そのため、給与の統計(企業規模10人以上の会社などで働く人)とは対象が違います。

出典総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算調査票の一部を抽出して集計した推計値(10人単位)。増減率は2010年と2020年の値からrokudakaが計算。

年齢別の就業者数(2020年)

「他に分類されない輸送従事者」全体の数値です。5歳ごとの年齢層では、45～49歳がいちばん多くなっています(70歳以上はまとめているため除く)。30歳未満は10%で、働く人全体(15%)と同じくらいです。60歳以上は21%で、働く人全体(24%)と同じくらいです。

国勢調査の就業者数で、雇われて働く人のほか、自営業や家族で営む仕事の人も含みます。70歳以上はまとめています。

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，年齢（5歳階級），職業（小分類）別就業者数（15歳以上就業者）」 / 総務省統計局「国勢調査」2010〜2020年 2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」(それ以前は同じ区分で集計された時系列データ)

計算年齢(5歳階級)の就業者数を、賃金の統計の年齢階級に合わせて「〜19歳」から「70歳〜」にまとめた。割合は5歳階級の合計に対する割合でrokudakaが計算。働く人全体は国勢調査の「総数」で、差が5ポイント未満は「同じくらい」。

働き方の内訳(2020年)

雇われて働く人(正社員・派遣・パートなど)97%97,340人
会社などの役員1%780人
事業主(人を雇っている)1%未満300人
事業主(一人で)(開業・フリーランスなど)1%830人
家族従業者・内職など1%未満210人
不詳1%1,240人

出典総務省統計局「国勢調査」2020年 抽出詳細集計「男女，従業上の地位，職業（小分類）別就業者数（15歳以上）」

計算割合は従業上の地位別の就業者数を総数で割ってrokudakaが計算。「家族従業者・内職など」は家族従業者と家庭内職者の合計。

必要なスキル・知識

全職業の平均と比べて特に求められるスキルは、です。 知識ではが特徴的です。

スキル(全職業の平均との差が大きい8項目)

知識(全職業の平均との差が大きい8項目)

水準はスキルが0〜7程度、知識が0〜5程度で、数字が大きいほどその仕事で高いレベルが求められることを表します。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」スキル / 厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」知識

計算「全職業の平均」は、job tagで数値のある全職業(最大518職業)の単純平均をrokudakaが計算。表示する8項目は、この職業の値と全職業の平均との差が大きい順。

なり方・学び方

特に学歴は必要とされないが、ドローンは空撮、測量、農薬散布等それぞれの業務を行うために使われる。そのため空撮であれば撮影や映像制作の技術が必要となり、測量であれば測量の知識と技術、農薬散布であれば農薬取扱に関する知識が必要となる。ドローンを飛ばせる以前に、それぞれの業務の知識や技術が求められ、そのために大学や専門学校での教育が必要となる。それに加えて、安全を最優先し、関係法規、規則、飛行方法等を遵守することが求められる。さらに、状況に応じて飛行の可否の判断、また、緊急時に対応できることも必要である。突然の強風やGPSの機能不全等は起こりうることなので、そのような事態に備え、事前の訓練による飛行の習熟が必要となり、これらをドローンスクール（国土交通省から指定を受けた「登録講習機関」等）で学ぶ。

現在、ドローンスクールでの実習を含めた講習を受け、国家資格「無人航空機操縦技能証明」の二等無人航空機操縦士か一等無人航空機操縦士を取得している人が多い。ドローンスクールでの講習を含め二等無人航空機操縦士の取得までに４日程度、40万円程度、一等無人航空機操縦士では６日程度、60万円程度の費用となる。ドローンスクールでの実習はスクール側が用意する機体で実際の操縦を学び、ドローンスクールを出ていると国家資格の技能証明試験での実地試験が免除される。ドローンスクールに行かず、直接、無人航空機操縦士の技能証明試験を受験することはできるが、実際にはかなり難しい。

二等無人航空機操縦士の資格を持っており、認証された機体を用いること等、その他条件を満たせば、毎回の国土交通省への飛行申請を省略することができることから、ドローンを仕事で使う人はこの資格を持っていることが多い。一等無人航空機操縦士は、その他条件を満たせば、人口密集地や大規模イベント会場での飛行が可能であり、有人地域での目視外飛行（レベル４飛行）も可能であることからドローンを使った業務の幅が広がる。二等無人航空機操縦士、一等無人航空機操縦士の有効期間は３年で更新が必要である。

技能証明を持っていなくてもドローンを飛ばすことはできるが、違法にならないよう、また、トラブルにならないよう、細かな法律や規則を熟知している必要があり、飛行のたびに国土交通省への申請と承認も求められ、一定レベルの操縦技術が必要なことから、仕事でドローンを使う場合はドローンスクールで学び、無人航空機操縦士（一等、二等）の資格を取得するという人が多い。

関連する資格

資格の詳細ページでは、受験資格・受験料などを試験の実施団体などの公式情報をもとに、出典と確認日つきでまとめています。講座の情報は準備中です。

出典厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」(2025年度更新)

関連団体

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出典と注意

使っている統計について

賃金構造基本統計調査(e-Stat)
厚生労働省が毎年行う基幹統計(統計法で特に重要と定められた統計)です。 事業所が、働いている人ごとの給与を記入する調査で、職種・年齢・企業規模などの区分ごとの給与がわかる国の代表的な賃金統計です。 このサイトの数値の範囲は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。
職業安定業務統計(一般職業紹介状況)(e-Stat)
厚生労働省が、全国のハローワークで受け付けた求人と求職の数を集計した業務統計です。 民間の求人サイトや人材紹介会社の求人は含みません。
国勢調査(e-Stat)
「国勢調査は、日本に住んでいるすべての人及び世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、国内の人口や世帯の実態を明らかにするため、5年ごとに行われます。」 (総務省統計局「令和2年国勢調査に関するQ&A」問1-1) 職業別の就業者数は、調査票の一部を抽出して集計した推計値です(抽出詳細集計)。 範囲は15歳以上の就業者(雇用者のほか、自営業主・家族従業者などを含む)です。
厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)(ダウンロードページ)
厚生労働省の職業情報サイトです。スキル・知識・タスクの数値は、独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)がその職業に就いている人へのアンケートで集めたものです。

データの対応関係

数字の見方

数字の計算方法や読み方は「統計の読み方」にまとめています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成『職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)、『職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01』職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月30日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成